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1. 今年度も前年度に引き続き、国際協力事業団の協力で、青年海外協力隊員として派遣される保健婦8名の研究対象者が得られた。その結果、本研究の対象者は平成9年度2次隊(平成9年12月赴任)から平成10年度1次隊(平成10年7月赴任)までの保健婦隊員計16名となった。研究対象者の派遣地域別人数は、アジア・中近東地域5名、アフリカ地域7名、中南米地域4名である。対象者全員に研究者が面接を行い、対象者の背景についての基礎データを得ている。
2. 対象者が任地へ派遣後は、質問紙を4〜5か月ごとに送付し、順調に返答を得ている。調査頻度については、対象者の負担や郵便事情等を考慮し、予定より1か月間、調査間隔を遅らせた。現在、平成9年12月に派遣された対象者へは第4回目の質問紙を送付し終えている。
3. 今年度末で対象者全員の赴任後から約半年間の活動経過に関するデータが入手できるので、看護職(地域保健分野)が国際協力活動を開始するにあたって生じやすい困難さや、対処についての分析を行う予定である。
4. 来年度も引き続き、郵送による質問紙調査を継続する。来年度は特に活動後半の時期に展開される具体的な保健看護活動の過程に焦点をあてて、調査していく予定である。
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