研究課題
基盤研究(B)
高等教育における、高度情報通信・マルチメディア技術を活用した新しい教育方法・教育形態の研究開発推進の必要性に関して、産・官・学のさまざまな分野で提案がなされてきた。こうした各界の論議をふまえ、本研究では、当該技術を利用した日本の高等教育のシステム、学習リソース、教授法の改革に質するべく、基礎的調査を実施したものである。日本の高等教育改革を、衛星通信、インターネット、マルチメディア等の高度情報通信技術によって支援するため、欧米、アジア、大洋州における先進事例を調査研究し、日本の現状と比較検討した。今後、これらの調査結果を踏まえ、高度情報通信技術を活用した、日本の高等教育改革の具体策を提言する予定である。本年度は、計画の2年目にあたり、1年目の調査を補完する形で下記の調査研究を実施した。1)前年度から引き続き、北米、欧州、アジア・大洋州の高等教育機関で、衛星通信、インターネット、マルチメディア等高度情報通信技術を活用して高度な教育を行っている事例を調査し、その理念、哲学、制度、組織、予算、活用法、学習実態、教育学習効果、将来計画等について、総合的に資料を収集し分析した。新たに調査を実施した機関は、アメリカ合衆国(国立公文書館)、スペイン(マドリッド工科大学)、イギリス(ロンドン大学、著作権・メディア法研究所)、ドイツ(ブレーメン大学、ベルリン工科大学等)、オーストリア(グラーツ工科大学)、オランダ(オランダ公開大学)、フランス(第2パリ大学)、中華人民共和国(AAOU)、大韓民国(韓国教育研究情報サービス、慶北大学校等)、タイ(チュラロンコン大学)、カンボジア(プノンペン大学、プノンペン芸術大学等)、である。前年度訪問した機関については、ホームページや電子メールによる通信により、調査を継続した。2)調査結果については、ホームページを開設公開し、高等教育機関に対するサービスとして、すみやかな情報提供を図る計画で、現在準備中である。映像、画像、インタビュー等の権利関係およびその配信技術の点で問題があり、現在検討を進めている。
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