| 研究課題/領域番号 |
10041073
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| 研究機関 | 鳥取大学 |
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研究代表者 |
伊東 正一 鳥取大学, 農学部, 助教授 (30222425)
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| 研究分担者 |
加古 敏之 神戸大学, 農学部, 教授 (00121533)
稲本 志良 京都大学, 農学部, 教授 (80026468)
津野 幸人 鳥取大学, 名誉教授 (00036287)
笠原 浩三 鳥取大学, 農学部, 教授 (60135837)
山路 永司 東京大学, 農学部, 教授 (10143405)
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| キーワード | ジャポニカ米 / 流通 / 潜在的生産能力 / 世界 / 「関税化」 |
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| 研究概要 |
世界におけるジャポニカ米のこの3年間の現状は、国際価格においてはカリフォルニアの市場価格にみるように1トン当たり1998-99年の450ドル前後から2001年2月には300ドルを下回る状態で、急激な価格低迷を引き起こしている。これはそれまでに続いていた比較的に高い国際価格により、生産が増大したこと、さらには、アメリカのカリフォルニア州で補助金政策により生産が拡大したこと、などによる。米国の1996年農業法は生産農家に多大の補助金を供与し、かつ、生産は自由にしたため、コストの低い農家を中心に生産が拡大する傾向にある。
中国においても生産の拡大の可能性は大きく、市場価格の上昇により今後とも黒龍江省を中心に潜在地が多いことが明らかとなった。現在では国内の市場価格が低迷しているため、増産傾向に歯止めがかかっている。また、中国では単収増の研究が進められており今後の単収増も可能性が大きい。
GIS(地理情報システム)によるアメリカ中部でのジャポニカ米の生産潜在性を検索した。アメリカ中部ではコーン、コムギ、ダイズなどが主に生産されており、水田は見られないが、この分析の結果によるとかなりの地域で可能性があることが示唆された。特にオクラホマ州、イリノイ州、アイオワ州、及びカンザス州の南東部でその可能性が大きい。現在の米国農業法では生産が自由であるため、これらの地域で稲作が将来は発生する可能性がある。
旧ソビエト地域や南米南部においても、ジャポニカ米の生産拡大の潜在性は大きい。しかし、補助金のないこれらの地域では生産コストに見合う市場価格が条件となっている。このため、近年の生産は縮小の傾向にある。今後、市場価格が向上することにより、生産拡大の可能性は大きい。
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