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1999 年度 実績報告書

日米の教員養成システムに関する共同研究

研究課題

研究課題/領域番号 10045006
研究種目

基盤研究(B)

研究機関大阪教育大学

研究代表者

米川 英樹  大阪教育大学, 教育学部, 教授 (50116133)

研究分担者 金子 勉  大阪教育大学, 教育学部, 助教授 (40263743)
長谷川 ユリ  大阪教育大学, 教育学部, 講師 (90273747)
長尾 彰夫  大阪教育大学, 教育学部, 教授 (70030484)
キーワード教員研修 / 教員養成 / 教員免許 / 現職教育 / 比較教育 / アメリカ
研究概要

本年度はアメリカ側から調査団が来日し調査分析を行った。アメリカチームは日本の教員養成の制度的特徴とカリキュラムの実態を分析し、問題点の洗い直しを行った。具体的にはイーストカロライナ大学のドン・スペンス博士を中心とするグループは、教員養成に関する文献調査を踏まえたうえで、
(1)日本の教員養成システム全体の検討を大阪教育大学のスタッフと検討した。
(2)大阪府、鳴門市、東広島市の学校、および附属校を訪問し、教員と校長に対して、聞き取り調査を行った。
(3)大阪教育大学が提供する学部学生に対する養成プログラムと大学院の現職教員や管理職に対する研修プログラム、社会人のための教員養成プログラム、教師の異文化理解のためのプログラムを検討した。
これらの調査から、日本の教員養成のシステムは、学部レベルでアメリカのシステムと比べてプログラムの面で多様であり、レベル的に同等かそれ以上であるものの、教職免許法による強いしばりのために大学のイニシアチブによる独自のプログラム開発については問題があることを明らかにした。また、大学院の現職教員や管理職、および社会人のための教員養成プログラムについては、日本の場合、アメリカとは違って教育委員会が主導する研修プログラムと大学の教育が十分に接点をもっていないこと、社会人のための教員養成プログラムは十分ではないことなどが明らかにされた。中でも大学院の役割については、大阪教育大学の実践学校教育講座の現職教員への教育は高く評価されたものの、アメリカの大学と違って、それが必ずしも給与や職階には関連していないことが問題であることが検討・指摘された。

  • 研究成果

    (1件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (1件)

  • [文献書誌] Spence, Donld L.: "A Comparative Perspective on Community and Education Reform: Japan and the United States"大阪教育大学教育研究所報. 34. 133-144 (1999)

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公開日: 2001-10-23   更新日: 2016-04-21  

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