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2000 年度 実績報告書

日米の教員養成システムに関する共同研究

研究課題

研究課題/領域番号 10045006
研究機関大阪教育大学

研究代表者

米川 英樹  大阪教育大学, 教育学部, 教授 (50116133)

研究分担者 金子 勉  大阪教育大学, 教育学部, 助教授 (40263743)
長谷川 ユリ  大阪教育大学, 教育学部, 助教授 (90273747)
長尾 彰夫  大阪教育大学, 教育学部, 教授 (70030484)
キーワード教員研修 / 教員養成 / 教員免許 / 現職教育 / 比較教育 / アメリカ
研究概要

本年度は、日本側から調査団が渡米して調査分析を行い、日米の教員養成カリキュラムと教員養成の実態を明らかにした。特に、(1)教員養成カリキュラムの研究 (2)教育実習の実態とclinical school-networkと呼ばれる教育実習の協力校体制 (3)教員養成教育の中での多文化教育の実態等を中心に、イーストカロライナ大学およびノースカロライナ大学ウィルミントン校の教育養成担当者にインタビューを行い、実際に複数のclinical schoolを訪問することによって実態を明らかにした。さらに、ノースカロライナ州のDepartment of Public Instruction(DPI)を訪れ、教育免許の実態と今日的な課題をDPIの担当者との会合の中で検討した。
以上から、アメリカの教員養成システムは、(1)一定の成績以上のものだけが、教員養成プログラムを受けることができ、しかも、実習を重視し、実習期間が日本よりはるかに長いこと、(2)養成教育は学部学生中心ではあるが、社会人が教員免許を取得して教職に就くためのプログラムが充実していること、(3)実験校の大部分はここ15年の間に全米から姿を消しつつあり、これに代わって大学と契約を交わす一般公立校であるclinical schoolで実習と教育研究がなされているケースが多いこと、(4)大学院の教員養成プログラムでは、現職教員の研修コースとしての位置づけが強く、この研修によって免許更新(ノースカロライナでは5年の教員免許)を行っていること、(5)日本の校長研修にあたるコースの人気が高く、現職教員が夜間セミナーに積極的に参加している実態が明らかになった。以上、日本の教員養成の大学院化、附属校のあり方、校長研修のあり方等についての様々な議論に一石を投じる可能性がある実態が観察された。

  • 研究成果

    (1件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (1件)

  • [文献書誌] 米川英樹: "修士課程を活用した現職教員研修の在り方について"文部時報. No.1490. 24-27 (2000)

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公開日: 2002-04-03   更新日: 2016-04-21  

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