| 研究課題/領域番号 |
10410067
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| 研究機関 | 東京学芸大学 |
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研究代表者 |
田中 喜美 東京学芸大学, 大学院・連合学校教育学研究科, 教授 (00115247)
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| 研究分担者 |
堀内 達夫 大阪市立大学, 文学部, 教授 (40135273)
佐々木 享 愛知大学, 短期大学部, 教授 (10083601)
佐々木 英一 追手門学院大学, 人間学部, 教授 (30125471)
木村 誠 静岡大学, 教育学部, 助教授 (90234377)
坂口 謙一 東京学芸大学, 教育学部, 助教授 (30284425)
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| キーワード | 技術教育 / 職業教育 / 教員養成史 / 大学カリキュラム |
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| 研究概要 |
一昨年度・昨年度に引き続き、研究計画にそった個人研究を進めつつ、分担者全員による合宿研究会を本年度は一回もった。そこでは、分担した対象国の個別研究を中心に報告と討議を行い、かつ、各分担グループごとに協議をして作業の計画と見通しについて確認しあった。
個別研究では、アメリカが2本、ドイツが1本、中国が1本報告された。
アメリカは、2本とも、テック・プレップに関するものであり、1本は現状の実施状況と特質をめぐってのもの、もう1本はその歴史についてのものであった。テック・プレップは、少なくとも1960年代の中等職業教育とコミュニティ・カレッジとの接続関係の合理化の取り組みの経緯からみなければならないこと、地域的な特質の違いが大きい等により拙速な一般化は危険なこと、大学との接続関係をめぐっては困難な状況もあること等が明らかにされた。
ドイツの報告は、デュアル・システムの財政問題の有力な打開策の一つとしての分担金財政制度をめぐる議論の分析を通して、ドイツの職業教育が、その公共性をめぐって大きな転換点にあることを解明したものであった。
中国の報告は、文化大革命の時期に廃止された普通教育としての技術教育が改革解放後、復活しつつある現状を、教科書の分析を通して紹介した。
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