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1998 年度 実績報告書

産業構造の変化と経済成長

研究課題

研究課題/領域番号 10430002
研究種目

基盤研究(B)

研究機関東京大学

研究代表者

吉川 洋  東京大学, 大学院・経済学研究科, 教授 (30158414)

研究分担者 宮川 務  日本開発銀行, 名古屋支店, 企画調査課長
徳井 丞次  信州大学, 経済学部, 教授 (90192658)
大瀧 雅之  東京大学, 社会科学研究所, 助教授 (60183761)
浅子 和美  一橋大学, 経済学研究所, 教授 (60134194)
キーワード経済成長 / 産業構造 / 技術進歩 / イノベーション / 雇用
研究概要

本年度は3年計画の初年度に当たるため研究会(名称:マクロ経済学研究会)を立ち上げ、10年7月以降8回の研究会を行った。研究会では研究分担者がそれぞれの研究成果を発表したほか関連の研究を行っているゲスト・スピーカーをむかえたセミナーも行った。具体的な内容は以下のとおりである。
研究代表者である吉川は、産業構造の変化と経済成長の関連を分析するための理論モデルをつくるべく研究を行っている。成果は"Demand Creation and Economic Growth"というタイトルの論文に纏められ、東京大学経済学部のDPに加えられる予定であるが、研究会でこの論文を発表した。
分析者である大瀧は多部門マクロモデルを分析するフレームワークを研究しており、研究会では「動学的ケインズ理論のミクロ経済学的基礎」というタイトルで発表した。また宮川は産業別の設備投資に関する研究報告を行った。
研究会ではこのほか外部から桜井宏二郎氏(日本開発銀行)、塩路悦朗氏(横浜国立大学)、ミカエラ・ノタンジェロ氏(北海道大学)、ベルデルボス氏(一橋大学)を招き、それぞれ製造業における技術進歩と雇用、地域別経済成長率格差、成長理論モデル、日本の電気機械産業の海外直接投資について発表してもらった。さらに日本滞在していたビアチェンティー二教授(伊カリアリ大学)にもEUの地域間成長率格差についてセミナーをしてもらった。
本年度の研究成果はDPに纏まりつつあるもの、刊行予定のものが多い。11年度の研究会は研究成果が全体として纏まりのあるものになるようなコーディネーションを中心にする予定である。

  • 研究成果

    (6件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (6件)

  • [文献書誌] 吉川 洋: "日本経済と設備投資" 小宮隆太郎・奥野正寛編「日本経済21世紀への課題」. 東洋経済新報社刊. 3-36 (1998)

  • [文献書誌] 吉川 洋: "マクロ経済学と日本経済-オーカン法則再考-" 堀内昭義ほか編「現代経済学の展開」. 東京大学出版会刊. (1999)

  • [文献書誌] 吉川 洋: "部門間生産性格差とマクロ経済学" 吉川洋ほか編「経済成長と景気循環の経済学」. 東京大学出版会刊. (1999)

  • [文献書誌] 大瀧雅之: "動学的有効需要の理論と労働市場の機能" 東京大学社会科学研究所ディスカッションペーパー. J-79. 1-26 (1998)

  • [文献書誌] 宮川 努: "産業構造の変化・産業空洞化と日本経済" 小宮隆太郎・奥野正寛編「日本経済21世紀への課題」. 東洋経済新報社刊. 379-417 (1998)

  • [文献書誌] 徳井丞次・宮川努・安田武彦: "対日直接投資と日本企業のR&D活動" 堀内昭義ほか編「現代経済学の展開」. 東京大学出版会刊. (1999)

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公開日: 1999-12-11   更新日: 2016-04-21  

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