| 研究課題/領域番号 |
10470429
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| 研究機関 | 山梨医科大学 |
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研究代表者 |
大西 正俊 山梨医科大学, 医学部, 教授 (50014139)
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| 研究分担者 |
平井 豊 山梨医科大学, 医学部, 助手 (40267539)
大月 佳代子 山梨医科大学, 医学部, 助教授 (20185325)
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| キーワード | 人工骨 / アパタイト / 人工骨補填材 / 添加補填 / 架橋補填 / 充填 / 骨癒合 / 複合体 |
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| 研究概要 |
本年度は昨年にひきつづき本施設で臨床適応した人工骨補填症例98症例について検討した
骨形成性は昨年の報告結果のとおりであったが、本年度は人工骨補填材の適応目的から、補填部位が、(1)骨組織の形成を目的としない部位、(2)骨組織の形成が第1目的であるが、軟組織による形成でもよい部位で用いられた症例を対象に検討した。適応補填部位としてはI隆鼻術における鼻尖、鼻柱、鼻翼等への前記(1)の適応、II非対称象下顎骨の形成修正における前記(2)の適応III下顎骨部分欠損部における前記(1)(2)の適応である。Iでは多孔性の高い気孔率75%の材質に於て、より多量の周囲組織の侵入が期待しうることから、術中の補填位置の術後のずれ、移動の有無などの組織内固定性は多孔性の低い気孔率50%の材質に比し優れた結果が臨床的に判定された。しかし、Iにおける適応ではとくに負荷のかかる部位ではないことから、術後の補填部位の強度についてはとくに問題は指摘されなかった。
一方、IIにおける適応は(2)の適応法のもとに行ったものであるが、気孔率75%の材質はとくに外力の加わらない部位に、また気孔率50%のものは下顎骨オトガイ部等の外力の加わり易い部位への適応した。IIの適応では下顎骨辺縁、側縁への添加補填であり、材料の術後の移動が多く、wire固定等を必要とする症例が一般的であった。IIIの適応では骨形成が認められない症例でも線維の多孔対内への侵入により、補填材の固定は良好で、全例に於て初期の目的を達しうる状態であった。
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