| 研究分担者 |
田崎 雅和 東京歯科大学, 歯学部, 助教授 (40155065)
佐藤 亨 東京歯科大学, 歯学部, 教授 (50192092)
平井 義人 東京歯科大学, 歯学部, 教授 (80119742)
杉原 直樹 東京歯科大学, 歯学部, 講師 (00246349)
高木 多加志 東京歯科大学, 歯学部, 講師 (90192145)
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| 研究概要 |
研究目的は、咬合咀嚼機能の維持増進を「保健モデル」としてとらえ、咬合咀嚼機能の主観的評価を口腔診査,咬合診査などの客観的評価によってどこまで捉えることができるか、咬合咀嚼機能の維持増進のための指標と保健指導の内容とはどのようなものかを明らかにし、咬合咀嚼機能の維持増進に関連する保健情報とは何か、受診者の咬合咀嚼機能の自己評価を重視した新しい成人歯科健診シネテムの構築を試みることである。
研究1:咬合咀嚼機能の主観的評価と客観的評価との関連性:咬合咀嚼機能の主観的評価はアンケート調査によって行い,口腔診査前に配布あるいは健診時に聞き取りによって行った。客観的評価として用いた2つの咬合診査法(T-ScanおよびDental Prescale)は,咬頭篏合位で記録した。被検者は35歳以上65歳未満の総数239名(男性は95名、女性144名)であった。アンケート結果をもとに咬合状態について簡単な説明と保健指導を行った。
主観的評価を咬合咀嚼に関連する能力と症状とに分けた場合,本研究で用いた咬合咀嚼機能の咬合診査(客観的評価)による指標は症状よりも能力と関連が深いことが示された。したがって,健診時での歯科保健指導は咀嚼能力の判定に重点をおくことが有効であると考えられた。また,30-40歳代では咬合咀嚼にみられる症状に関連を認めたことから,ヒトの生涯で歯周病の多発傾向と喪失歯が出現してくる時期で,咬合咀嚼の安定から不安定状態に入っていくこの年齢群での歯科保健指導の重要性が示唆された。また,成人における咬合咀嚼機能の主観的評価は、歯や歯周組織の状態よりも咬合診査から得られるパラメーターとの相関が高いことが示唆された。
研究2:食品受容応答スコアのパーセンタイル曲線の作成:調査用紙を用いた個人の咀嚼機能の評価方法を検討する目的で31種の食品に対する応答スコアを合計値(食品受容応答スコア)のパーセンタイル値を求め、年齢にたいするパーセンタイル曲線を作成した。対象者は20歳〜60歳台までの成人2,450名(女性1,252名、男性1,198名(表1))である。食品ごとのスコアを合計(最大値155、最小値31)し、個人の食品受容応答スコアとした。対象者を近似曲線からえられた25%タイル値未満および以上の2群に分けた場合、25%タイル未満の群では、喪失歯数およびDMFT indexが有意に高く、現在歯数および健全歯数が有意に低かった。これらの結果から25%タイル値以下の被検者には咬合咀嚼機能に何らかの問題点を,持っていることが予測される。食品受容応答スコアのパーセンタイル曲線は成人における食品受容状況の口腔保健指標として有用であると考えられた。
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