| 研究分担者 |
小川 正賢 茨城大学, 教育学部, 助教授 (80143139)
吉田 淳 愛知教育大学, 教育学部, 教授 (90115668)
遠西 昭寿 愛知教育大学, 教育学部, 教授 (20135396)
野上 智行 神戸大学, 発達科学部, 教授 (80127688)
大高 泉 筑波大学, 教育学系, 教授 (70176907)
|
|---|
| 研究概要 |
1 わが国の理科の教育課程を考えるに当たり,諸外国の理科教育改革の動向の調査をおこなった。
2 ドイツは,生徒から自然科学,特に物理と化学が「難しい」,そして「魅力がない」といわれ,上級段階(高1,高2)で選択制になると選択しなくなる傾向があった。その原因について,多くの教師と教科教育学者は,内容が抽象的すぎ,理論的すぎ,日常との関連から隔たりすぎているとの指摘がなされてきていた。しかし,その危機をはっきり自覚したのは,TIMSSの結果で生徒の数学・自然科学の成績の国際比較においてドイツの生徒の低調ぶりである。
3 ドイツはBLK(教育計画及び研究促進連邦各州委員会)を連邦科学省の委託で組織し,1997年11月に「数学ー自然科学教授の効果向上」と題する促進プログラムを中間答申した。
4 ドイツのノルトライン・ヴエストファーレン州は1999年6月に新教育課程を公表した。科学指向,問題及び行動指向学習指向としての生徒指向,テーマ指向,「自然」,「技術」,「環境」の観点指向という5観点が教育課程編成の基本として採用されている。
5 アメリカは科学技術教育の改革を推進中である。「万人のための科学」の教育をおこなっている。科学の授業を毎日実施する計画も出現している。
6 環境問題が科学への評判を落とす原因ともなっていることから,アメリカでは系統理科を否定して生活理科で教育課程を編成しようとする動きがある。
7 大学の理科系の教員に対してアンケート調査を行い,その結果を集計している。
8 小,中,高校の教員にアンケート調査を行い,その結果を集計している。
9 新聞の科学に関する記事の内容を分析し,理科教科書とのズレの有無を明らかにした。
|
