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本研究の目的は、山形県を例に、地域共通語教材を開発することにあるが、ここでは次の手順で研究を行う。1.地域共通語の実態を明らかにし、2.定住型外国人にとって必要な地域共通語を示し、3.適切な指導を可能にする定住型外国人にとっての地域共通語教材を開発する。初年度は1と2について次を行なった。(1) 山形県居住の日本人に対して、地域共通語に関する調査を行う。(2) 定住型外国人にとって問題となる地域共通語また学習の必要性がある地域共通語を明らかにするため、調査票を使った調査と聞き取り調査を行う。(1)では先行研究で抽出された地域共通語を使い、山形県4地域(新庄市・鶴岡市・米沢市・山形市)居住の日本人インフォーマントに当該地域での適切な言い方(方言を含む)に変えてもらった。これは地域ごと異なる地域共通語をみるためで、ここで方言とは呼べないものも抽出した。この結果を基に、次に地域別地域共通語調査票を作成した。これを調査協力者を介し配布し、回収は郵送で行った。その上で、結果は4地域に共通するもの、地域に固有なもの等に分類した。本年度は先の4地域居住の日本人インフォーマントでの結果を地域ごとに整理し直すと共に、各々の表現を4地域別の対応表にした。これにより学習項目の整理・検討が可能となった。他方、本年度は4地域居住の在留資格別にも異なる外国人に対し、地域共通語学習に関する意識調査を行った。地域共通語に対する学習意識や学習到達目標は彼らの滞在資格や居住環境によって異なり、その構成は滞在資格でみれば4地域で特徴があることから行った。結果、滞在資格他は周囲の日本人の方言への意識とも関連して、彼らの学習意欲や学習到達目標に影響を及ぼすことが分かった。これにより、教材形態は4地域統一のものを目指すが、滞在資格他にも考慮しつつ、その目標は聞けるだけか・話せるまでにするかは指導法で対処していくことにした。
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