| 研究概要 |
都市交通基盤が整備されるときは,一般に,単独で整備されることは少なく,駅前広場や土地区画整理などの関連した施設・基盤や民間の商業施設も同時に整備される.これらは,それぞれ周辺に効果や不効果を及ぼす.既存の方法では,それらを計測できたとしても,その中に様々な事業の効果が混在し,どの事業に起源を持つかは必ずしも明確にできない.このため,効果の起源を明確にし,起源ごとの効果を計測する必要がある.本研究では,この目的に即した手法としてヘドニックアプローチを採用し,実際の仙台市における地下鉄事業を対象に,便益の起源分離を行った.その際,該当する説明変数を積の形で表現するように関数形を変えることによって,関連開発との相乗的な便益が存在すること,複数の施設による利便性をログサム変数として総合的に評価することにより説明力があがることを確認し,計測した.また,同アプローチの計測値が真値であるためには,いくつかの前提条件が成立することが必要であるが,このうち,住人の同質性条件を特にとりあげ,地下鉄選好者と非選好者の2種類の住人を想定し,地下鉄整備後の価格体系で評価した場合の理論的定式化を行い,選好者が地下鉄駅周辺に偏って居住した場合に同アプローチが過小評価を与えることを証明した.さらに,仙台市営地下鉄事業に適用し,同アプローチが与える過小評価が約13%程度であることを示した.また,対象と都市間道路と治水施設に拡張し,他地域一般均衡モデルを用いて相乗効果を測った.このケースの場合は,わずかに0.3%程度の相乗効果であったが,その存在を確認した.
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