| 研究課題/領域番号 |
10558018
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 展開研究 |
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| 研究分野 |
教育工学
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| 研究機関 | 東京工業大学 |
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研究代表者 |
牟田 博光 東京工業大学, 大学院・社会理工学研究科, 教授 (70090925)
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| 研究分担者 |
赤堀 侃司 東京工業大学, 大学院・社会理工学研究科, 教授 (80143626)
齊藤 貴浩 東京工業大学, 大学院・社会理工学研究科, 助手 (50302972)
中川 正宣 東京工業大学, 大学院・社会理工学研究科, 教授 (40155685)
星野 敦子 十文字女子大学, 社会情報学部, 助教授 (40225793)
前迫 孝憲 大阪大学, 人間科学部, 教授 (00114893)
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| 研究期間 (年度) |
1998 – 2000
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| キーワード | 遠隔指導 / マルチメディア / ISDN / 通信制大学 / 放送大学 / 遠隔教育 / 社会人学生 / 教員研修 |
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| 研究概要 |
近年の情報通信技術の進歩と普及に伴って、場所や時間的な制約を受けずに行える遠隔教育が盛んになりつつある。遠隔教育の実施に当っては、特別な組織的・経営的準備以外に、コースデザインのための技術、教授技術、電子的その他のテクノロジーによるコミュニケーション手段の実用化が必要である。同時に、費用面の優位性も必要である。
大学の講義における課題発表の時間を利用し、双方向授業の実験を行った。その結果、主教室、遠隔教室の学生ともに、授業に対する積極的な態度が見られた。
さらに、現職教員が専修免許を取得するための大学院教育の機会を拡大する目的で実施された、ISDNを用いた遠隔講座システムの評価を行った。直接講習と遠隔講習の各々の受講者に対するアンケート調査を行い分析した結果、このシステムが、遠隔地の受講者の精神的・肉体的・物理的負担を軽減することにより、教育機会の拡大という面で有益であることが明らかになった。
費用分析として、ISDNによるテレビ会議システムを例に挙げ、費用の単位として受講生一人当り1時間当り費用を用い、実際に行われた遠隔講座のコストを算出した。またこのデータに基づいて、条件変化による費用シミュレーションを行った結果、ISDNテレビ会議システムの費用面での優位性が明らかとなった。
また、放送大学の全国化という時期をうけ、放送大学を対象とした遠隔高等教育の費用効果に関するこれまでの分析の再検討を行った。その結果、全国化によって学生数を増やすことができれば、今後公的資金による負担割合は減少し、社会的収益率が高まると予想されることが示された。
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