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1999 年度 実績報告書

双方向通信に基づくリアルタイム地震防災システムの構築

研究課題

研究課題/領域番号 10558062
研究機関京都大学

研究代表者

土岐 憲三  京都大学, 大学院・工学研究科, 教授 (10027229)

研究分担者 野田 茂  鳥取大学, 工学部, 助教授 (80135532)
清野 純史  京都大学, 大学院・工学研究科, 助教授 (00161597)
佐藤 忠信  京都大学, 防災研究所, 教授 (00027294)
石田 栄介  日本技術開発, 環境防災事業部, 主任研究員
小川 安雄  大阪ガス株式会社, 商品開発部, 主任研究員
キーワードリアルタイム / 地震防災 / 地震災害 / 双方向 / 被害情報
研究概要

1995年兵庫県南部地震によって阪神・淡路地域では甚大な被害を受けた.その後,被害状況がなかなか把握できず,地震直後に十分な対策を講ずることができなかった.被害状況を把握するために,行政,自衛隊,ライフライン事業者等がそれぞれ被害の緊急調査を行なっているが,お互いの情報を交換して活用するには至っていない.すなわち,各機関単位では最適な行動を行なっているにも拘わらず,全体としては無駄が多い結果となっている.情報を交換することで被害把握及び復旧作業の効率化を目指したシステムの必要性や概念については多くの議論がなされていた.しかし,現実のものとして事業者間を密接に結ぶ情報システムが実現された例は未だにない.一方,インターネットによる通信は3ヶ月で2倍に伸びるという急激な増加を示していたが,そのような膨大な通信環境を活かすことが災害時の即時対応には肝要である.このような反省及び通信状況をふまえて,本研究では,インターネット上に接続された計算機ネットワーク環境下で被害情報の即時収集と伝達のためのシステムを適切なテストフィールドにおいて実現することを最終目標とし,行政や種々のライフライン事業者間で地震発生直後から被害状況や復旧状況等に関する情報の把握と共有を図るための種々の要素技術を構築した.具体的には,時々刻々入手される情報を有効活用した被害推定更新アルゴリズムの開発,被害の波及・拡大を防止・軽減するための理論の構築,都市防災GISのインターネット展開などがそれである.このような要素技術の更なる開発とその活用によって,効率のよい被害把握と復旧作業を支援するシステムの構築が可能となるものと考えている.

  • 研究成果

    (6件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (6件)

  • [文献書誌] 土岐憲三 他2名: "地盤―構造物束の相互作用を考慮した抗基礎構造物の必要強度スペクトル"第25回地震工学研究発表会講演論文集. Vol.1. 545-548 (1999)

  • [文献書誌] 佐藤忠信 他2名: "観測波に基づく地震動の位相スペクトルのモデル化"土木学会論文集. No.640/ I-50. 119-130 (2000)

  • [文献書誌] 清野純史 他4名: "震源近傍の強震動特性について"第25回地震工学研究発表会講演論文集. Vol.1. 65-68 (1999)

  • [文献書誌] 野田茂,他2名: "地震動振幅を用いた基盤地動分布の確率的補間"土木学会論文集. No.640/I-50. 131-148 (2000)

  • [文献書誌] 小川安雄 他3名: "常時微動観測結果を用いた最大水平速度分布簡易予測手法の検証"第25回地震工学研究発表会講演論文集. Vol.1. 225-228 (1999)

  • [文献書誌] 石田栄介 他6名: "横浜市強震記録を用いた地盤増幅度の検討 ―ボーリングデータに基づく地盤ゾーニングの試み―"第25回地震工学研究発表会講演論文集. Vol.1. 149-152 (1999)

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公開日: 2001-10-23   更新日: 2016-04-21  

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