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この研究は、日本社会の構造把握を目的として、階級・階層関係を軸にして分析を試みたものである。
1964年から継続してきた重化学工業都市室蘭の調査において、今回の調査研究でどのような変化が見られたかを要約する。
1960年から70年代までは、日本の歴史上稀にみる高度経済成長期にあたっていた。さらに80年代においてもまだ経済は悪化してはいなかった。しかし90年に入って急激におそったバブル崩壊によって大きな変動を余儀なくされた。したがって前半の分析は「二重構造仮説」が有効であったが、ここ10年間に大きく変化したことが今回の調査で明らかになった。
以前は、独占的大企業労働者とその下請中小企業労働者との間には、断層ともいえる生活諸条件の格差があったが、今回の調査ではその差は縮小した。またかつては官公庁労働者の方が大企業労働者よりもはるかに低位にあったが、今回はむしろ上位に立つ勢いが目立った。その理由は、鉄鋼業の凋落によって、大規模なリストラクチュアリングがおこなわれた結果、技術者を含むホワイトカラー層が大幅に減少したことと、ブルーカラー層の賃金が上がらなくなったことによる。さらに日雇い階層は、慢性的な失業者の増加にみまわれ、労働者としての再生産は不可能になっている。つまり大企業労働者層の全般的落層によって、「二重構造仮説」は当てはまらなくなり、その底辺は一層分厚い不安定就労者層として流動していることの発見であった。
階層帰属意識は、中と答えた者が最も多かったが、所属階層と帰属意識は相関しなかった。意識の決定要因のうち、第1位は所得・生活水準であり、第2位は勤務先の規模であり、職種ではなかった。夫と妻では、夫よりも妻の方が階層帰属意識は高い。ダブルインカムカップルは個人別に帰属意識を決定するが、妻の所得が低い場合は夫の地位に包摂される。
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