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【1】進行子宮頚癌に対する化学療法・放射線同時併用療法に関する臨床的研究
【目的】子宮頚癌の放射線・化学療法同時併用治療成績から、腫瘍径、リンパ節腫大の有無、部位に焦点をあて無病生存率、再発部位について解析した。
【方法】対象は47例、期間は1997年6月〜2000年12月、組織型は扁平上皮癌のみとした。進行期の症例数はII期10、III期34、IVa期3例であった。リンパ節腫大があったのは28例で、そのうち傍大動脈リンパ節または総腸骨リンパ節腫大がみられたのは9例であった。
【成績】1.3年無病生存率は腫瘍径7cm未満と以上で、68/28%(P<0.01)、リンパ節腫大あり、なしで、71/32%(P<0.05)、2.局所再発率は腫瘍径7cm未満と以上で17/29%、リンパ節腫大なし、ありで5/32%(P<0.05)、3.遠隔再発率は腫瘍径7cm未満と以上で17/59%(P<0.01)であった。
【結論】腫瘍径が7cm未満、またはリンパ節腫大なしでは、3年無病生存率は約70%と良好であった。しかし、腫瘍径が7cm以上では遠隔再発率が高く、無病生存率は有意に不良であった。
【2】子宮頚癌放射線治療症例におけるHPVDNA検出の意義
【目的】頚癌放射線治療(放治)症例の治療前・中・後におけるHPVDNA検出と治療効果との相関を検討する。
【方法】HPVDNAの検出は原発巣からPCR法にて行った。
【成績】対象64例で、放治中にHPVDNAが陰性化26例(A群)、放治中は陽性、治療後6ヵ月以内に陰性化15例(B群)、治療中、治療後を通じて陽性は22例(C群)であった。局所再発は、A群1/26、B群2/15、C群10/15(再発数/組織陰性例)であり、C群はA群とB群に比し有意に高い再発率であった。
【結論】放治例における局所制御の判定に関して、HPVの検索は組織以上に有用である。
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