| 研究概要 |
欠損歯列患者の補綴処置については従来から天然正常歯列を目標として補綴物の設計がなされてきた.一方,近年Kayser,Kalkらは臨床的な経験・観察の集積の結果,少なくとも小臼歯まで完全に咬合を回復し,これにより下顎位の咬合接触による空間的位置付け(咬合支持)を回復すれば顎機能は正常に保持され,また咀嚼能力の回復もほぼ正常に近く行えると言う考え方を主張している.
本研究ではこの様な相反する仮説を吟味するため,現有の下顎運動測定装置,MMJI-II(松風社)を用い,全身的に既往がなく,単に,両側小臼歯,大臼歯を補綴的に修復する必要のある患者のボランティアーを被検者とし,大臼歯,小臼歯により構成される咬合支持を修復物を逐次撤去することにより実験的,連続的に欠如させ,そのときの顆頭位と切歯点の変位をBonwill三角を基準に観察,測定し同時に咬合力の発生の変化をオクルーザー(GC社)により測定した.
その結果,被験者間の差異は有るものの,咬合支持が実験的に次第に欠如すると,咬合,噛みしめ時に関節頭位が上方から,前上方に変位することが示された.この変位は咬合接触の減少に伴い増大する傾向が見られた.咬合力の変化は咬合接触点の欠如に伴い,次第に低下した.以上から,後方の咬合支持を担う咬合接触点が喪失した状況では,全歯が存在した条件時に比べ,比較的に,小さな咬合力の発生で,下顎の偏位が生じる可能性が示されたものと考えられた.さらに被験者の咀嚼能率を客観的に評価する一法としてATPアナライザーを用いる方法を試用した.
今後は被検者数を増加させ,上記の結果に普遍性が見られるものか否かを検討し,欠損補綴処置実施の根拠についてEBM的見地から実証をしなければならない.
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