| 研究概要 |
平成10年度は,わが国の訪問看護活動の実態調査を実施した。
調査目的:訪問看護業務分類の体系化のための基礎的知見をえるために,訪問看護婦の業務内容と頻度,およびそれらの判断根拠との関連に関する実態調査
調査対象:全国訪問看護ステーション759ヵ所の常勤の訪問看護婦.調査期間:平成10年9月-10月
調査方法:郵送による質問紙法.調査内容:設置主体,看護職員,患者,看護活動に関する項目.看護活動項目はセルフケア,心身のケア,リハビリテーション,管理・調整・紹介に分類し,各項目について直接ケア,本人と家族からの情報収集,本人と家族への指導・教育・相談に分類し,選択回答とした.
調査結果:施設回収率26.6% 202施設,回答者数 523名
看護職員:常勤・非常勤を含め職員数は平均3.3であり,そのうち看護婦83.0%,准看護婦8.6%,保健婦7.8%.平均年令 39.5,平均看護経験14.7年,平均訪問看護経験3.1年.
患者:平均年令;74.6,主罹患疾患;脳血管疾患が最も多く,次いでがん,痴呆,筋・骨格系疾患,ALS,パーキンソンの順に多い。慢性期 78.3%,終末期12.4%,寝たきり度:ランクCが74.7%.
看護活動:セルフケアではオムツ交換,清拭,着衣・シーツ交換が高く,直接ケアと家族指導の両面で実施されている。心身のケアではバイタルサイン,意識レベル,脱水・浮腫,呼吸,皮膚などの症状観察,排尿・排便の調整,褥創,感染防止などが高い。リハビリでは間接可動域訓練,管理では病室内の清潔が高率であった。
平成11年度の学会に発表する予定である。次年度は実際事例に調査のモデルとしたオマハ訪問看護業務分類を適用し,その効果と調査結果を考察し,わが国で活用できる看護業務分類を示唆したい.
|
