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平成10年度は、病棟の医療業務に携わる医療専門職の業務内容を、法的な業務規定や実際の病棟業務内容から整理を行った。その上で、医療専門職間の境界業務とその線引き基準を明らかにしようと試みたが、各職種間の境界業務の線引き基準は一般化できるものがないことが明らかになった。
平成11年度は、調査協力が得られた5つの総合病院に勤務する医療専門職を対象に、日常業務における相互の職種間の連携状況の頻度とかかわりの質の両面から探り、また今後、各職種が必要と感じている職種間連携の内容について調査を行った。特に看護職に関しては、連携状況の調査と併せて、日常の看護業務に必要な知識・技術の複雑性と各業務の持つ専門性について判断してもらった結果、看護職が現在行っている業務の中には、他の無資格者に委譲できる業務がかなり存在し、また他の医療専門職と協働して行った方が望ましい業務がかなり多いことが明らかになり、看護職の業務の適正化を計るためには、この2つの範疇に入る業務の整理と具体的な対策が必要であることが明らかになった。また看護者は看護の専門性の高い業務として診療の補助業務を上げ、患者や家族の自己決定やセルフケア能力の向上等の看護職が従来より本来的な業務としていた業務に関しては、高度な知識・技術が必要な多職種と協働して行う業務としていた。チーム医療の必要性が叫ばれているが、日常の業務においては各職種間の接触の頻度が少なく、唯一看護職が他職種との接触頻度が高く、患者ケアの要の役割を取っていることが明らかになり、チーム医療において連携を行うための調整の役割を果たすのに適任であることが分かった。職種間の関わりの質とその頻度との関連が見られ、頻度が高ければ高いほど相互にチームメンバーとしての認識が高かった。またチーム医療における職種間の連携を妨げている要因は、患者中心のケアに対する認識の欠如、他職種の専門性に対する認識と理解の低さ、相互の関わりを持つ業務システムの欠如、等が明らかになり、チーム医療を推進する上での今後の課題が明らかになった。
平成12年度は、過去2年間の研究成果を基に、専門職種間の業務分担と協働体制を考慮したチーム医療体制を図るための必要用件を導き出した。また平成13年度には、上記の3年間の研究成果をまとめた報告書の作成を行った。
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