| 研究概要 |
1. 従来の教科教育の枠組みと,たとえば総合学習で代表されるような時代変化にともなって社会的要請として学校教育に期待される教育・学習活動の構想・計画・実施・評価のための枠組みの違い,その方策と手法を検討して,暫定的ながら作業的な定義を明確にすることができた。
2. それらの方策,手法に関して,以下のように関連学会で研究発表を行い,広い観点から批判や検討を加えた。
(1). 9月26日と27日,北海道教育大学・函館校で,研究課題「時代変化に対応する教師教育と現職教育のモデル・カリキュラムの開発と試行」の計画と構想について,教育工学会全国大会で研究発表を行った。
(2). 研究分担者の研究会合を11月14日,15日に京都教育大学で開催した。
(3). 上記(1)の他に,本研究課題の取り組みに関して,つぎのように研究発表を行った。
(1). 日本科学教育学会・研究会,5月,大阪大学
(2). 日本国際理解教育学会,大会,6月,上越教育大学
(3). 日本教育情報学会,大会,8月,聖徳大学など
3. 今後の研究活動は,以下のように計画している。
(1). 研究活動の進展にともなって,学会での研究発表を継続する。
(2). 大学学部での「教育実践基礎演習II」および現職教員を対象にした大学院の「授業研究」などの担当科目で,開発してきたモデル・カリキュラムを試行して,学生側からの反応を得て修正をする。
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