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平成11年度は10年度の全国調査の結果を踏まえて3つの研究活動を行った。
1:郵送による追加調査
平成10年度のアンケート調査の回答校271校を対象に郵送法による追加調査を11年秋に実施した。この再調査で102校が回答した。この結果、(1)英語教育の学力観について:年齢層の若い教師ほど意味重視、逆に年齢層が高い教師ほど言語の形式面の指導に重点を置く傾向がある、(2)ラジオテレビの英語教育番組を授業に取り入れている教師はほとんどなく、生徒の家庭での利用を勧める程度である、(3)今後、開発を希望する英語学習コースウェアには実に多様な希望があることなどが明らかになった。
2:追加集計分析
平成10年度の回答データを再分析し、パソコン利用授業や語学ラボラトリーの利用程度の高い中学校または教師像を統計理論に基づいてモデル化した。ローデータに解析モデルを適用し、(1)授業でのLL時間の長さは英語授業時間の長さに比例している、(2)利用程度の高い学校はLL設置から10年未満の新設校など6要素を抽出した。
3:訪問取材:情報交換
東京、名古屋、関西、北陸の4地区でメデイア利用の盛んな学校や教師・有職者を訪問し、できるだけビデオ記録に収めた。また、昨年度の調査結果を語学ラボラトリ-学会や教育メディア学会で発表し、各種の雑誌・紀要に投稿した。また、これに関連する資料を上記の人々と交換し、今後の報告書をまとめる場合の参考資料を集積した。また、この研究で得た方法論をベトナムのハノイでメデイアの効果研究を専門にする世論研究所=CPOSの専門家に伝えた。
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