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1999 年度 実績報告書

未利用エネルギーのカスケード利用による環境低負荷型地域エネルギーシステムの構築

研究課題

研究課題/領域番号 10680481
研究機関名古屋大学

研究代表者

早川 直樹  名古屋大学, 工学研究科, 助教授 (20228555)

研究分担者 加藤 丈佳  名古屋大学, 理工科学総合研究センター, 助手 (90283465)
鈴置 保雄  名古屋大学, 理工科学総合研究センター, 教授 (10115587)
キーワード地球環境 / エネルギーシステム / 未利用エネルギー / 産業排熱 / カスケード利用 / 省エネルギー / エクセルギー / 経済的インセンティブ
研究概要

本研究では,未利用エネルギーの一つとして産業排熱に着目して,異業種間および産業-民生間における排熱の多段階利用(ヒートカスケーディング)を提案し,省エネルギー性と経済性を考慮した総合的評価を試みた.その結果,以下の知見が得られた.
1.異業種間ヒートカスケーディングの導入により,熱利用設備の燃料エネルギー消費量を約80%削減できる可能性がある.
2.熱輸送損失の増加にともない,排熱を蒸気と比較して輸送損失の少ない電力に変換して輸送・消費することが,エネルギー削減に有効である.
3.民生の敷地面積が50km^2以下である場合には,コンビナートの業種構成を最適化することにより,民生・産業を含めた地域エネルギーシステム全体で85%前後の燃料エネルギー消費量の削減が可能となる.
4.熱輸送コストが他の熱利用設備と比較して高い場合には,ヒートカスケーディングによる省エネルギー性と経済性を同時に満足させることができない.
5.熱輸送コストが基準値の50%以下である場合には,省エネルギー性への経済的インセンティブが生じる.このため,経済性を目的としたヒートコンビナートにおいても,熱配管を用いた異業種間熱輸送が積極的に行われ,省エネルギー性を目的とした場合と同等の省エネルギー効果が得られる.
6.エネルギー税のような経済的インセンティブの導入を行うことにより,エネルギーの効率的な利用が促進され,省エネルギー化が達成される.
7.エネルギー利用の質を考慮した経済的インセンティブとして,エクセルギー税やエクセルギー効率に応じて支給される報奨金を導入した場合には,エネルギー税と比較して安価に省エネルギー化を実現できる.
8.エネルギー税および報奨金制度は,工場内の効率改善を促進するために徴収する「供託金」制度とほぼ等価であり,その適切な運用により,当初から省エネルギー性を目的とした場合と同程度のコストで同程度の燃料消費量を達成することが可能となる.

  • 研究成果

    (6件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (6件)

  • [文献書誌] N.Hayakawa: "Minimizing Energy Consumption in Industries by Cascade Use of Waste Energy"IEEE Trans.on Energy Conversion. 14・3. 795-801 (1999)

  • [文献書誌] 若園芳嗣: "産業排熱のカスケード利用による環境低負荷型ヒートコンビナートの有効性評価"電気学会論文誌B. 119・10. 1026-1034 (1999)

  • [文献書誌] Y.Wakazono: "Feasibility Assessment of Cascade Use of Waste Energy among Industries in Regional Energy System"Int.Symp.on Sustainable Development Strategies. 58-65 (1998)

  • [文献書誌] Y.Wakazono: "Effect of Economic Incentive Considering Quality of Energy Use for Promoting Cascade Use of Waste Energy"Int.Conf,on Efficiency,Costs,Optimization,Simulation and Environmental Aspect of Energy Systems. 453-458 (1999)

  • [文献書誌] 若園芳嗣: "排熱のエクセルギーを考慮したヒートカスケーディング導入インセンティブ"エネルギー・資源学会第15回エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス. 633-638 (1999)

  • [文献書誌] 若園芳嗣: "産業排熱の民生利用に対するエクセルギー効率を考慮した報奨金制度の適用効果"電気学会全国大会. 3. 32 (1999)

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公開日: 2001-10-23   更新日: 2016-04-21  

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