| 研究概要 |
昨年度開発した地盤情報データベースを用いて,阪神・淡路大震災で出現した建築構造物の帯状の被災分布の原因を考察した。解析は基盤として花崗岩を設定し、反射法弾性波探査結果より得られた境界条件を用いた.その結果,大阪層群を下部,中部,上部に区分し,その上に段丘相当層を載せ、さらにその上に沖積層を設定した。大阪層群までを深部モデルとし、2次元応答解析を実施した。段丘相当層より上部は浅層モデルとし、1次元応答解析を行った。解析結果を用いて周期0.2〜0.6秒のSI値を算定した。解析の結果,木造の被災率(計算点を中心とした100m内の木造被災家屋数/測線の総木造数)と被災危険度(あるしきい値を超える基準化されたSI値と計算点の測線上の木造出現率を乗じたもの)は良い一致を示すことが明らかになった.
地表面強震記録に基づくリアルタイム液状化判別手法では、液状化地盤における波形の特徴である長周期化に着目し,波形全体のエネルギーとして地震動強度を考慮できるArias Intensityを用いて液状化判別法を提案した.さらに,観測記録から算定されるArias Intensityと観測地点の地盤情報に基づく液状化の領域分けとともに,液状化の発生をリアルタイムで把握できる数値センサーを提案した.
ボーリングデータ地点で得られる地盤情報をもとにニューラルネットワークを用いて数値センサーとしての液状化モニタリングシステムを構築した.その結果,1)解の収束性を考慮してカテゴリー毎にニューラルネットワークを作成する手法を用いれば良い精度で再現性が得られること,2)具体的な市域を対象とした判定結果より概ね良好な結果が得られること等が明らかになった.
GISを用いた高精度の地震災害危険度評価ツールのプロトタイプを構築した.対象地域については250mメッシュ単位で,周辺地域については500mないし1kmメッシュ単位とした.想定地震に対する地震動の評価は液状化や建物被害,人的被害の推定の基礎となる.本研究では3つの方法を用いて検討している。1番目の方法は対象地域で得られた強震記録を解析し、各地点での揺れ易さを抽出し,これを地震動評価で用いられる揺れ易さと比較する方法である。2番目の方法としてはアンケート震度調査により各地点の揺れ易さを抽出する手法を提案した.3番目の方法は大きな揺れで地震動評価結果を検証するため,過去の地震について資料を現在収集中である。
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