| 研究概要 |
本研究て構築した高密度地盤データベースを用いて、阪神・淡路大震災で出現した建築構造物の帯状の被災分布の原因を考察した。本年度は木造構造物の建築年代を考慮したフラシリティ曲線を作成した。1974年以前と以後の2曲線を作成した結果、これらは東部、中部、西部測線で良好な結果を示すことを確認した。また、このデータベースを用いて、100m格子間隔で液状化危険度評価も実施した。その結果、地盤の形成過程か夜状化の発生に大きな影響があることか顕隆になった、
大きな変位を伴う断層近傍のライフラインの変形解析手法を開発した。この手法により、活断層近傍のライフラインの安全性が詳しく評価できることが明らかになった。また、活断層近傍の地表面の挙動を解析できる手法を提案した。これによると断層近傍では渦状の挙動を示すことか明らかになった、
GISを用いた地震災害危険度評価システムの精密化を図つた。横浜市については市から提供された50mメッシュの地盤情報を組み込んだ。地震動評価手法の改善も検討した上で、詳細な震度分布が計算できるようシステムを改良した。また、地震危険度情報に地域情報を加えて市民の防災力向上のための防災マップについても試作した。
GISを用いた被災シナリオ作成のために、地震時の人的被害把握のための人の生活行動データベースの構築を行った。具体的には横浜市において行った生活時間の実態調査データを用いて、生活行動パターンと属性との関係を分析し、職業の有無によって人の生活行動パターンか類型化てさることを明らかにした。また、その結果の有用性についての検証を行った。
リモートセンシング技術を利用して、地震被害を早期に把握し災害対応を効率化することを目的として,被災建物の自動判読する方法を開発している.とくに,実際の地震被害地域(神戸,台湾,トルコなど)を映した空撮ビデオ映像や航空写真を用いて,さまざま画像処理手法を用いて,被災建物の画素やテクスチャーの特徴を表現する方法を開発している.
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