| 研究分担者 |
猿田 祐嗣 国立教育政策研究所, 教育課程研究センター, 総括研究官 (70178820)
瀬沼 花子 国立教育政策研究所, 教育課程研究センター, 総括研究官 (30165732)
下野 洋 国立教育政策研究所, 次長 (30142631)
清水 静海 筑波大学, 教育学系, 助教授 (20115661)
重松 敬一 奈良教育大学, 教育学部, 教授 (40116281)
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| 研究概要 |
研究は，平成11年度から平成14年度の4年間にわたり，高等学校3年生の理科や数学の学力調査や教育課程調査を中心に行われた。これらの研究成果は，各年度の研究報告書7冊と，最終年度の研究成果報告書5冊などにまとめられている。4年間の研究成果の概要は，次の通りである。
高等学校の数学や理科の教育課程の調査は，平成12年2月に全国のすべての高等学校を対象に郵送調査で行われた。回答は，全高等学校の約80%の5003校の高等学校の6631学科からあり、数学・理科の科目の開講状況では数学IIIが51%，物理IIが41%などであり，数学・理科の科目の履修生徒では数学IIIは26%，物理IIは17%，であることなどが明らかになった。
高等学校の3年生の数学・理科の学力調査は，平成12年11月から12月に,全国の高等学校の全日制の全学科から層化2段階無作為抽出された85学科の4205名の高等学校3年生を対象に行われた。現在と約20年前の高等学校理数系3年生の数学・物理の学力とを比較すると，理数系生徒の数学・物理の学力は，この約20年間であまり変化はないことなどが明らかになった。
高等学校の数学教育や理科教育のあり方についての有識者に対する調査は，平成14年10月に行われ，90名の有識者から高等学校の数学教育や理科教育についての提言を得た。
諸外国の高等学校の数学教育については，平成12年から平成14年度に調べた。その結果，アメリカの先進的なプロジェクトとその普及方法，オランダの現実的な数学教育，イギリスのナショナル・テスト，スイスの高等学校の文系の数学教育などに大きな特徴が見られた。
高等学校の数学の授業の改善の方向とその方法としての授業研究のあり方を明らかにするために,平成13年度と平成14年度に授業研究を行った。これらから,授業研究のあり方として,研究授業の計画・実施,授業後の研究協議会,授業研究報告の作成の重要性が認識された。
そして，これらの研究成果をもとに高等学校の将来の理科教育，数学教育のあり方を論じた。
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