| 研究分担者 |
小池 敏英 東京学芸大学, 教育学部, 助教授 (60251568)
川住 隆一 国立特殊教育総合研究所, 室長 (20124208)
加藤 忠雄 福井大学, 教育地域科学部, 教授 (00115297)
大庭 重治 上越教育大学, 学校教育学部, 助教授 (10194276)
武蔵 博文 富山大学, 教育学部, 助教授 (00262486)
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| 研究概要 |
本研究では訪問教育を,「障害の重度・重複化とニーズの多様化に応え得る援助システムの中核」として位置付け,この観点から(1)教育実践方法の体系化を図るとともに,(2)多様なニーズに応えるために活用できる援助システムを構築し,これをふまえて(3)訪問教育の今後の在り方を明らかにすることを目的としている.
先ず,訪問教育の現状とその背景の把握(課題I)に関して,これまで蓄積してきた諸資料をもとに事例遡及的分析を行うとともに,北陸地方を中心に県教委・学校の協力を得て在宅訪問教育に関する資料を収集した.そして,本課題をテーマにした公開シンポジウムを開催し(日本特殊教育学会37回大会,11年9月,北大),親や担当教師などからの話題提供を受けて,現状把握と問題整理をした.これをふまえて,訪問教育へのニーズとの関連に焦点を絞った実態調査(課題III)に関し,その調査項目を選定し,関東などより広範な地域を対象にしたアンケート調査の次年度(第2年度)実施に向けての準備を行った.
指導内容・方法に関する実践的研究(課題II)については,働きかけに対する「期待」の形成が可能であることを心拍変動などの生理心理学的指標に基づいて実践的に明らかにした.さらに本年度購入した画像処理システムなどにより,例えば,期待出現時の「口の動き」に特徴的な変化が検出されることを確認するなど,微弱な行動反応の評価システム開発の見通しが得られた(課題II-1).また,テレビ電話システムを利用した遠隔教育に関する基礎的検討(課題II-2)については,画像とともに心拍指標データを伝送する方式を確定した.ただ,市販のテレビ電話システムの解像度の制約に起因する行動観察上の問題点が明らかになり,次年度の検討課題となった.
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