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本研究は、日本人、中国人、米国人の企業行動ルール(手続きスキーマ)を明確にすることを目的としている。これは、日本人と中国人、日本人と米国人の間で異文化間コミュニケーション摩擦が生じるのは、異なった文化環境で生活することによって獲得されたスキーマ(状況スキーマ、役割スキーマ、手続きスキーマなど)が影響していると考えられるからである。このため、データ収集は、日本国内の日本企業で働く日本人、中国国内の中国企業(国営、集団、私営企業)で働く中国人、米国国内の米国企業で働く米国人(アングロサクソン系米国人、アフリカ系米国人、スペイン系米国人)を対象に実施された。なお、企業の規模は大企業のみに限定した。平成13年度はデータ収集とコンピューターへの入力、統計分析まで実施できたため、平成14年度に報告書を作成・印刷する予定である。
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