| 研究課題/領域番号 |
11480034
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| 研究機関 | 東京工業大学 |
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研究代表者 |
牟田 博光 東京工業大学, 大学院・社会理工学研究科, 教授 (70090925)
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| 研究分担者 |
沼野 太郎 国立教育研究所, 国際研究協力部, 主任官 (50228277)
渡辺 良 国立教育研究所, 国際研究協力部, 室長 (30141980)
齋藤 貴浩 東京工業大学, 大学院・社会理工学研究科, 助手 (50302972)
前迫 孝憲 大阪大学, 人間科学部, 教授 (00114893)
浜野 隆 武蔵野女子大学, 現代社会学部, 講師 (00262288)
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| キーワード | 国際教育協力 / ODA / 技術協力 / フォローアップ / アフターケアー |
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| 研究概要 |
理数科・情報教育を含めた教育・人材育成政策は長期的な観点に立って計画することが必要である。その為、この分野の国際協力・援助の場合は、長期的計画に立った上で、それを短期間に区切り、区切りごとに評価を行って必要な計画の見直しをして次の段階へ進むことが、柔軟で且つ効果的な協力となる。
これまでの継続した援助が行われた教育・人材養成に対する評価案件を分析した結果では、これら各種の事後協力の実施理由は次のように大きく5つに分けることができる。
1.協力を継続することにより、業務遂行の遅れや不備を補完し、より高い効果を得る
2.著しい技術革新に対応するべく、新たに専門家や機材を投入する
3.資機材の損耗が激しいが、財源が乏しく自弁できないために、日本側から新たに資機材を供与する
4.協力当初から長期的な協力期間を前提としているが、とりあえずは5年計画で実施し、その後計画変更を行い、更に継続する
5.長期的な協力によりカウンターパートの資質改善や体制強化を図る
これらはいずれも中間レベルの評価結果をフィードバックすることによって、プロジェクトをより完成したものに導く事の重要性を示唆している事を示している。
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