| 研究課題/領域番号 |
11480034
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教育工学
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| 研究機関 | 東京工業大学 |
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研究代表者 |
牟田 博光 東京工業大学, 大学院・社会理工学研究科, 教授 (70090925)
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| 研究分担者 |
沼野 太郎 国立教育研究所, 国際研究協力部, 主任官 (50228277)
渡辺 良 国立教育研究所, 国際研究協力部, 部長 (30141980)
齊藤 貴浩 大学評価・学位授与機, 構, 助手 (50302972)
前迫 孝憲 大阪大学, 人間科学部, 教授 (00114893)
浜野 隆 武蔵野女子大, 現代社会学部, 講師 (00262288)
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| 研究期間 (年度) |
1999 – 2001
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| キーワード | 国際教育協力 / ODA / フォローアップ / カスケード / クラスター / アフターケアー / プログラム評価 / 政策評価 |
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| 研究概要 |
教育プロジェクトを効果あるものにするためには、様々な要因への行政的働きかけを考慮しなければならない。教育の質的向上を目的とする典型的なプロジェクトは教員養成・訓練に対する協力である。教員の指導力向上が児童・生徒の学力向上に寄与するであろうことは予期されるとしても、児童・生徒の学力向上にはその他、校長の指導力、教材・教具の利用可能性、親の期待と協力、家庭内学習時間など多くの要因が絡む。教員の指導力向上だけではなく、これらのな要因に対する働きかけも同時に行う、複合的なプロジェクトが必要である。
教材・教具の充実をめざしたプロジェクトの例でも、単に学校の設備を充実させ、教科書を配布したからといって、教員の授業に対する創意工夫や生徒の勉強に対する熱意が高まり、児童・生徒の成績や進級・進学があがるわけではない。補助金を有効に活用する施策が重要である。教科書も効率的に活用する土壌が備わってこそ、教員の授業計画に活かすことができ、児童・生徒の学力向上に寄与する。
このように、国際教育協力の内容としては、学校設備の整備などハードの面の援助と共に、カリキュラム開発、教科書・教材開発、教員の養成と質的向上、教育行政の強化など、ソフト面での協力・援助がますます重要になっている。また、プロジェクトは普段の見直しが重要である。継続した援助が行われた教育・人材養成に対する評価案件を分析した結果では、各種の事後協力の実施理由は次のように5つに分けることができる。
1.協力を継続することにより、業務遂行の遅れや不備を補完し、より高い効果を得る
2.著しい技術革新に対応するべく、新たに専門家や機材を投入する
3.資機材の損耗が激しいが、財源が乏しく自弁できないために、日本側から新たに資機材を供与する
4.とりあえずは5年計画で実施し、その後計画変更を行い、更に継続する
5.長期的な協力によりカウンターパートの資質改善や体制強化を図る
これらはいずれも中間評価結果をフィードバックすることによって、プロジェクトをより完成したものに導く事の重要性を示唆している。
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