| 研究課題/領域番号 |
11480047
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 研究機関 | 上越教育大学 |
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研究代表者 |
斎藤 九一 上越教育大学, 学校教育学部, 教授 (50153797)
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| 研究分担者 |
熊井 信弘 上越教育大学, 学校教育学部, 助教授 (00248999)
北條 礼子 上越教育大学, 学校教育学部, 助教授 (50199460)
加藤 雅啓 上越教育大学, 学校教育学部, 教授 (00136623)
若山 真幸 上越教育大学, 学校教育学部, 助手 (60303195)
赤松 信彦 上越教育大学, 学校教育学部, 講師 (30281736)
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| キーワード | 早期英語教育 / 児童英語教育 / 公立小学校 / 総合的な学習 / 国際理解教育 |
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| 研究概要 |
研究プロジェクト初年度にあたる平成11年度は、(1)各都道府県にある文部省指定研究開発校における英語教育の実態調査と(2)過去25年間の、英語教育関連雑誌、学会誌、大学紀要、新聞に掲載された「小学校英語教育是非論」に関する記事・論文に関する文献研究を行った。
文部省指定研究開発校47校のうち27校から研究実践報告書を入手した。報告書を分析した結果、小学校における英語教育の位置づけとして、国際理解の基礎としての英語学習、英語を手段とした国際理解教育、英語学習と国際理解教育の並列型の3つに大別できた。また、活動内容としては、英会話学習、国際理解学習、全校国際交流集会、海外の学校との交流などが拳げられた。そして、ほとんどの研究校では全学年を対象に英語教育が行われ、年間指導時間数は学年差によって8時間から35時間と開きがあったが、32〜35時間を英語教育に当てている学校が多かった。英語学習の活動類型として、英語の歌、チャンツ、ゲーム、ロール・プレイ、スキット練習、体験活動、創作活動、踊りや身体表現、劇が多かった。
雑誌記事索引(CD-ROM版)を使用し、85編の論文を選定した。これらの論文を分析した結果、文部省が各都道府県の公立小学校1校を研究開発校に指定した1996年から、児童・小学校英語教育に関する論文の本数が急増したことが明らかになった。これは、英語教育界および一般社会の児童英語教育に対する関心が高まった結果と考えられる。そして、児童英語教育に対して反対の立場を示す論文が同年から発表され始めたことを考慮すれば、小学校への英語教育導入に対する論争が激しさを増したのがこの年であったと言えるであろう。また、「小学校への英語教育導入」に対して反対の立場を示す論文すべてが評論型論文であるという本研究結果から、反対派の懸念が、科学的根拠(実験データや観察データ)に基づいたものであるかどうか、慎重に検討する必要があると考えられる。
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