| 研究課題/領域番号 |
11480047
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| 研究機関 | 上越教育大学 |
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研究代表者 |
齋藤 九一 上越教育大学, 学校教育学部, 教授 (50153797)
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| 研究分担者 |
若山 真幸 上越教育大学, 学校教育学部, 講師 (60303195)
北條 礼子 上越教育大学, 学校教育学部, 助教授 (50199460)
加藤 雅啓 上越教育大学, 学校教育学部, 教授 (00136623)
大橋 奈希左 上越教育大学, 学校教育学部, 講師 (90283043)
野地 美幸 上越教育大学, 学校教育学部, 講師 (40251863)
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| キーワード | 早期英語教育 / 小学校英語 / 公立小学校 / カリキュラム開発 / 意識調査 / 公立小学校への英語化導入 |
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| 研究概要 |
本年度平成14年度は本研究プロジェクトの最終年度にあたる。本年度の研究目的は、これまでの3年間の研究成果を踏まえながら、4年間の研究成果を総括することである。
第一にこれまでの3年間に収集・要約を行った小学校英語教育に関する文献研究の総括として研究分担者(北條、若山他)が「公立小学校への英語導入に関する文献研究の概観」(2002年、上越英語研究3号)を執筆した。
第二に、本研究継続中に明らかになってきた公立小学校への英語科導入に注目し、研究分担者(北條)が研究協力者(松崎)とともに「公立小学校における英語科導入に関する動向」(2002年、上越英語研究3号)を執筆した。
第三に、現在全国の公立小学校の半数以上が取り組んでいると報告されている「総合的な学習の時間」における英会話活動と、将来的な公立小学校への英語科導入について、教員志望の大学院生、現職教員(特に小学校教員)119名を対象として、2002年5月にその意識に関する調査を実施した。その結果、英会話活動の実施について賛同している小学校現職院生が有意に多いことが明らかになった。しかし、以上の調査の対象となった教員は、現職派遣教員であったので、さらに一般的な公立小学校の教員140名を対象に2002年7月〜9月にかけて、同様の調査を実施した。英会話活動の経験、希望の有無に違いにより意識に違いがあるかどうかについて検討した。さらに、千葉県東葛飾郡沼南町教育委員会と共同で、小学校英語教育に関する児童、生徒、保護者の意識について共同調査を実施した。また、千葉県総合教育センターの協力を得て、小学校教員を対象として、特に英語の教科化にむけての意識調査を実施した。
第四に、本研究4年間の研究成果を総括するものとして、大学学部レベルの小学校英語教育のための教科書の作成を行った。内容として、(1)言語習得からの小学校英語教育の意義(特に臨界期、敏感期説からの知見)、(2)小学校英語教育のカリキュラム開発について、(3)小学校英語教育の授業案の書き方、(4)英文学(特にマザーグースなど)からのアプローチ、(5)小学校英語教育で用いられている諸ゲームの応用、発展の方法、(6)インターネット上での小学校英語教育に関する資料の検索方法などを扱っている。
第五に、これまで毎年中間報告書を作成してきたので、最終年度に関する研究報告書を作成した。
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