| 研究概要 |
平成13年度は、前年度のプリテストの分析をもとに、質問内容を調整して「公私立保育者の保育意識に関する調査」を実施し、集計分析をして報告書をまとめ、学会報告の準備をした。
調査時期:2001年7月20日〜8月30日、調査対象:厚木市・相模原市・秦野市・伊勢原市公立保育所32カ所,661名、私立保育所54カ所1859名に対して郵送による調査を実施、回収率:744名40.02%
集計結果は
1.設置主体は、公立46.2%、私立53.4%。
2.年齢は、20・24 26.6%,25・29 25.9%,30・34 12.7%.35・39 8.9% 40・44 11.4% 45・49 8.9%.50・54 3.2% 55以上1.7%
3.経験年数は、0・4 38.4%,5・9 25.0%,10・14 13.4%,15・19 8.3%,20・24 8.5%,25以上6.4%
4.雇用形態は、常勤86.6%,非常勤12.1%
5.転勤の有無は、無61.8%,有35.5%,不明2.7%
因子分析の結果
保育者としての意識の構造を知るために、因子分析を試みた。作業仮説は保育者の意識は、保育観、2.専門性.3.勤務条件.4.職場環境.5.社会的承認度によって構成されていると考えた。本調査のによると、因子分析は主因子・パリマックス法を用いた結果、5因子解を適当と判断した。5因子による累積寄与率は44.6%であった。因子名は第1因子、専門性、第2因子労働条件、第3因子職場環境、第4因子自己充実感、第5因子社会的承認とした。作業仮説のうち、保育観と専門性は、やや未分化であっため、専門性と自己充実度に分け、保育観は専門性に含まれると考えると、おおむね作業仮説にそった因子を見いだすことができた。設置主体による差異が、どの因子に現れるかを因子得点の平均値で見たところ、第4因子をのぞいて他の4因子に有意差が認められた。その他、年齢や経験においても各因子に有意差がみられた。
|
