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本研究の目的は日本の大企業のキャリア・ディベロップメント・プログラム(CDP)の実践における最近の傾向を検討することである。本年度は次の3点を実施した。
1 文献の情報収集と実態調査の準備:(1)アメリカと日本の経営学専門誌に過去5年に掲載された関連論文の調査を行った。(2)カナダでの情報収集を行った。日本であまり手に入らない当研究に関連の深い米国の専門誌(Human Resource Management等)と研究論文の調査を行った。(3)本研究についてMacMaster大学とYork大学の研究者に相談した。MacMaster大学の研究者からは本研究をもっと有意義にするため、現在の職場への進路を決定しようとしている日本の大学生のキャリア志向も検討するべきだという助言を受けた。(4)文献と助言に基づいて新しい研究フレームワークを作成した。(5)調査の対象大手企業のリストをつくった後、電話と手紙で人事担当に連絡して、調査の説明と依頼をした。
2 実態調査 : (1)日本の大企業の実態調査を行った。各企業の人事部と従業員にインタビューをした。具体的な調査方法は、従業員と人事部門管理者への深層面接法を採用した。それぞれの面接内容をテープに録音し、面接の際にはメモもとった。(2)日本の大学生のキャリア志向についても調査を行った。主としてSchein(1990)のキャリア・アンカー質問票調査に基づく手法を経済学部の学生に対して用いた。
3 データの分析 : 面接内容のテープのコンピュータ入力・分析、収集した資料・文献の整理、残りのフィールドワークなどの作業は現在進行中である。
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