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2000 年度 研究成果報告書概要

レベル2地震動に対する液状化対策工の効果に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 11650512
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 地盤工学
研究機関東京電機大学

研究代表者

安田 進  東京電機大学, 理工学部, 教授 (90192385)

研究分担者 小林 利雄  東京電機大学, 理工学部, 講師 (80147470)
研究期間 (年度) 1999 – 2000
キーワード液状化 / 地震 / 地盤改良
研究概要

1995年に発生した兵庫県南部地震では,液状化対策工に関し新たな問題を提議した。それはレベル2地震動といった強震動に対する既往の液状化対策工の有効性の再検討と,設計方法の見直しである。そこで,本研究では,締固めによる液状化対策工法の代表的なもとして広く用いられているサンドコンパクションパイル工法を取り上げ,レベル2地震動に対する設計で考慮した方が良い2つの事項について模型および室内実験によってその定量的な評価方法を研究した。また,構造物として共同溝を対象にし,締固めの程度と液状化に伴う浮上り量の関係を模型実験によって研究した。
平成11年度にはこの内きれいな砂に対して,模型地盤を用いその密度,K_0値を変えて標準貫入試験を実施した。また,同じ地盤条件で繰り返しねじりせん断試験を行って液状化強度を求めた。これらを総合して,液状化強度とN値,K_0値の関係を求めた。一方,コンパクションパイルと周辺地盤との複合地盤の模型を作り,振動台で加振して複合地盤が液状化発生特性に与える影響を検討した。そして,これらを総合して,レベル2地震動に対する締固め効果の設計法への取り入れ方を検討した。
平成13年度はこれに引き続き,シルト質砂を対象にし,密度,K_0値を変えた模型に対して標準貫入試験を行った。その結果,N値とK_0,密度の間にきれいな砂と少し異なる結果を得た。また。きれいな砂に対して,共同溝の模型を地盤に埋設し,振動台で加振して密度が異なる場合の浮上がり挙動の違いを調べた。その結果,地盤が密になると,液状化が発生しても浮上り量は減ってくることが明らかにされ,締め固めた地盤ではレベル2地震動で液状化しても構造物に与える影響は小さいことが明らかになった。

  • 研究成果

    (6件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (6件)

  • [文献書誌] 安田進,原田健二,荒井大介 他: "飽和地盤におけるN値と密度,静止土圧係の関係"第35回地盤工学研究発表会講演集. 1435-1436 (2000)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
  • [文献書誌] 荒井大介,安田進,福井芳樹 他: "コンパクションパイルの複合地盤特性が液状化に与える影響"土木学会第55回年次学術講演会講演集III-B. 410-411 (2000)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
  • [文献書誌] 風見健太郎,安田進 他: "K_0を考慮したN値と液状化強度比の関係"土木学会第55回年次学術講演会講演集III-B. 870-871 (2000)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
  • [文献書誌] Yasuda, S., K.Harada, D.Arai et al.: "Relationship among SPT N-value, density and K_0 value of saturated ground, Proc.of the 35th Japan National Conference on Geotechnical Engineering"(in Japanese). 1435-1436 (2000)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
  • [文献書誌] Arai, D., S.Yasuda et al.: "Effect of composite ground on the occurrence of liquefaction, Proc.of the 55th Annual Conference of the Japanese Society of Civil Engineering"(in Japanese). 410-411 (2000)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
  • [文献書誌] Kazami, K., S.Yasuda et al.: "Relationship between SPT N-value and liquefaction strength considering K_0 , Proc.of the 55th Annual Conference of the Japanese Society of Civil Engineering"(in Japanese). 870-871 (2000)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より

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公開日: 2002-03-26  

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