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リサイクル建材の実態調査では、使用部位、リサイクル材の仕入先及び発生源、リサイクル材の含有率(製品重量に占めるリサイクル材の重量%)などについてアンケート調査を行行った。使用部位としては外構が多く、内部床・壁・天井なども見られた。リサイクル材の仕入先は各種の製造工場、廃棄物処理業者からが多くなっている。またリサイクル材の発生源は建物の新築・解体工事からのものが全体の2割を占めている。リサイクル材の採用率は50%を超えるものが7割弱となっており、ヴァージン材位外の材料がかなり含まれていることが明らかとなった。
リサイクル建材の使用状況調査では、各設計組織とも選択肢としてリサイクル建材は用意しているが、性能面での不安、高コスト、新品でないことの悪イメージなどの理由から、積極的に使っていないことがわかった。
リサイクル建材の使用阻害要因調査では、設計内容、施工内容を規定する各種仕様書にはリサイクル建材を排除するような記述はなされておらず、リサイクル建材を念頭に置いた形で制定されていないことが明らかとなった。建築基準法における性能規定化によって、現状の仕様書の内容のままでもリサイクル建材を取り込むことは理論的には可能であるが、建材に対する要求性能の定め方のレベル・内容によっては、仕様書の中でリサイクル建材の規定を設ける必要性があることもわかった。
さらに、リサイクル建材の使用を促進するための方策の例として、データベースの構築方法を提示した。データ項目の設定方法やデータベースの運用、管理方法等を示すとともに、建材の評価方法がデータベース構築に向けて最も重要であることを明らかにした。
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