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平成12年度の研究項目は、(A)航海視環境が関係する海難事故を解析し、(B)海上交通システムにおけるフィールドファクターを推定することであった。
得られた主要な結論を次のように要約する。
(A)航海視環境が関係する海難事故を解析した結果、海難審判庁裁決録に示された衝突海難1000件の事例調査をもとに、航海視環境と比較しながら見張りの視認性を論じ、(A-1)太陽方位を基準に他の船舶(物標)との相対方位角を「太陽相対方位」と定義し、太陽高度が40°以下、太陽相対方位が0°(太陽方位に対して±22.5°)の場合、衝突海難割合が突出して多いこと。そして、(A-2)見張りの視認性を妨げる背景条件は、船舶(物標)の背景に太陽がある場合であることを明らかにした。
(B)海上交通システムにおけるフィールドファクターを推定することに関し、実船実験により得られたあらかじめ判っているときのVLと、海難審判の事例から抽出したあらかじめ判っていなかったときのVLとを用いて検討した結果、太陽高度に基づく航海視環境の違いにかかわらず、海上におけるフィールドファクターは約3であろうと推察した。この数値は、自動車前照灯の走行試験で、運転者が障害物の存在を知らないときに使用されるフィールドファクターの4に類似した値となった。
さらに、VLの数値と視認距離の積を比較した結果、太陽高度が0°から10°の間の角度について、VLと視認距離の積の数値が明らかになれば、太陽高度と、その積の数値から、船舶の存在が判っているときでもそうでないときでも視認距離を推算できるようになると考えられ、将来の研究課題である。
さらに、太陽高度が10°以上の場合、積が一定であるから、船舶の存在があらかじめ判っていても6海里を越えるとVLは2.2以下に低下するので、6海里以上ではたとえ船舶の存在があらかじめ判っていても視認が困難になることは明らかとなった。このことから、レーダー、ARPAなどの航海計器あるいは双眼鏡による目視の改善により、船舶の存在をできるだけ早期に発見し探知しながらその動静観察を行い、方位変化の有無による衝突のおそれを確認しておくことが、見張りの視認性を改善するために重要であることを確認した。
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