|
1960年代から大都市圏における住宅の大量供給を目的として公的機関によって開発された大規模な集合住宅地では、建築の老朽化と住宅需要の変化に伴った建て替え事業が本格化しようとしている。これらの集合住宅地では、老朽化した住宅建築が社会資本のストックとしての価値を消滅させようとしている一方で、30年余の時間をかけて育成管理された緑の環境ストックが、都市化のすすんだ住宅地周辺の地域をふくめた広域的なスケールにおいて、新たな環境資源として価値を高めつつある。本研究では、これらの集合住宅地の再開発の計画と評価に際して、すでに存在する緑の環境ストックの保全と新たな価値の付与を前提としたモデルを構築するための基礎的諸条件を明らかにすることが目的である。
1999年度の研究成果をもとに以下の研究を実施した。
(1)首都圏を中心に開発された集合住宅地のうち一定規模以上の開発面積を有する事例について、竣工時の植栽計画図から緑のイニシャルストックと現在までの植物の成長量を把握し、緑の環境ストック形成のプロセスを明らかにした。
(2)緑の環境ストック形成のプロセスにおける主体(主として居住者ならびに事業者としての住宅・都市基盤整備公団)の側の活動をフォローし、建て替え事業における緑の環境保全に関与する諸条件をあきからかにした。
(3)建て替え事業が計画段階もしくが建設段階にある4カ所(武蔵野緑町、草加松原、多摩平、高根台)の集合住宅地を対象として、建築計画と造園計画における緑の環境ストックに関する方針と実績を検証た。
(4)(3)においてケーススタディとした集合住宅地を対象として、緑の環境ストックの保全を優先させた場合に想定しうる建て替えモデルプランを立案し、代替案として比較検討を行うとともに、実現にむけての課題を抽出した。
|
