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・「環境区分手法」の詳細検討 手法開発の段階で行ってきた都道府県単位の解析ではなく、より広い地域での解析を行うために、全国の人口密度データを整備し、北海道、東北、関東、中部、近畿、中国、四国、九州の8地方に分けて検討を行った。0から100の値をとる自然面積率に比べてレンジの広い人口密度データを組み合わせてクラスタ分析を行うために、人口密度データのスケーリングを行う手法を開発し、地方別の分類が適切に行えるようにした。また、これまで自然面積率のみでは表現しきれなかった同一クラス内の土地利用パターンの違いを説明するために、自然面積率と人口密度で表していた都市の発展段階モデルを拡張し、農地面積率を加えた3次元空間内で分類を行う手法を開発した。これにより、これまでの2次元モデルでは表すことのできなかった、森林から農地、森林から都市、農地から都市、などといった都市の発展段階をより詳細に記述することが可能となった。今後は、3次元空間内で各クラスの分布を表すことにより、より直感的に都市の発展段階と各クラスを対応させ、各クラスの持つ意味を捉えることのできる表示法の開発、地方別ではなく日本全体にこの手法を適用し、地域別、県別の特徴を明らかにすることが必要である。
・リモートセンシングデ-タの検討 1kmメッシュの国土数値情報には、NOAA AVHRRがリモートセンシングデータとして現在のところ最も適当であるが、土地利用分類能が上記の区分手法で必要なほど精度が高くなく、これから打ち上げ予定の地球観測衛星を含めて、さらに検討が必要である。
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