| 研究概要 |
本研究は、山地域(特に、中山間地域)における近年の土砂生産・流出状況の実態を把握し、これらの地域の土砂生産能力やその変化をもたらした影響因子を現地実態把握調査,空中写真判読,人工降雨実験,数値実験等を実施することにより明らかにしようとしたものである。
本年度は,平成11〜12年度に実施した研究成果を踏まえ、紀伊半島中部に位置する宮川ダム流域内での崩壊発生頻度やダム堆砂量と降雨分布特性や森林の施業状態との関係について考察を加えた。以上の結果を基に、森林の施行状態変化が流域内でのダム堆砂量や崩壊発生ポテンシャルに及ぼす指標として「崩壊発生可能面積率:APr」をそれぞれ定義し、表層崩壊の発生誘因として位置付けられる「降雨」と、自然・社会環境変化を表す指標として位置付けられる森林施行状態変化を考慮した「崩壊発生可能面積率:APr」を説明変数として抽出し、「ダム堆砂量予測式」と「表層崩壊発生予測式」をそれぞれ構築した。また、高知県北部に位置する早明浦ダム上流域を対象として、これらの予測式の適用性について検討を加えた。その結果、宮川ダム流域と早明浦ダム上流域との土砂の生産状況は全く異なっている(対照的である)にもかかわらず、両式の高い適合性(再現性)が確認された。
さらに、平成12年度調査より得られた研究成果を踏まえ、宮川ダム上流域を対象とし、自然・社会環境の変動予測を行うとともに、この環境変化を加味したダム堆砂量の将来予測を行った。
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