介護モデルの構築に関する研究-介護保険制度に向けて-

1999 年度 実績報告書

• 研究課題/領域番号: 11670399
• 研究機関: 広島県立保健福祉短期大学
• 研究代表者: 住居 広士 広島県立保健福祉短期大学, 理学療法学科, 教授 (30249528)
• キーワード: 要介護認定 / 介護モデル / 介護度 / 要介護度 / 家族介護

研究概要

介護モデルの構築に関する研究-介護保険制度に向けて-
介護度を、介護支援状態の指標として数量化し、家族介護評価表を家族介護要因から設定し比較検討した。介護度を介護モデルから、介護度=困難度×(関わり度+必要度)と設定した。対象は、ホームヘルパー170事例、看護職201事例の総対象371事例で介護度で分析した。家族介護評価は、(1)知識技術(2)介護意欲(3)家族関係(4)介護者の体力(5)時間的余裕の5要因で設定した。1年6ケ月間に訪問リハビリの完了できた10事例と継続中の16事例等の家族介護評価した。80項目の介護業務を6種類(生命、生活、ケアマネジメント、医療、末期、在宅)にまとめ、関わり度・困難度・必要度は6段階評価した。主観的QOLに関する面接調査を、保健福祉施設入所者100名の内、質問に応答可能な男性10人、女性54人の計64人を対象とした。これらの対象者に対して、施設入所者の主観的QOLへの影響を、改訂販PGCモラールスケール(17項目)を用いて分析した。ホームヘルパーは、訪問看護と相関係数が0.659と中等度の正の相関を示した。すべての介護支援業務の介護度は低値であった。ホームヘルパーはケアマネジメント、生命が主体で、訪問看護はケアマネジメント、医療が主体であった。ホームヘルパーは、在宅とケアマネジメントにおいて訪問看護に比較し有意に高値であった。ホームヘルパー・訪問看護は共に、生命・生活・医療において、特養寮母に比し有意(p<0.01)に低値であった。在宅ケアのチームケアや職種間の連携評価のためにも、介護モデルによる要介護者への介護支援の指標でもある介護度の創設が必要である。家族介護評価による訪問リハビリの完了の有無との関係は、介護の知識技術は、有意差(p<0.01)を認めた。社会的な介護支援により、さらに介護者の介護技術の向上により、家庭内自立の可能性が増すと思われる。要介護度によって介護度の変化よりも、家族介護評価と介護度の相反的な関係も認められた。

研究成果

• [文献書誌] 樋口美智子、住居広士 他: "地域福祉マンパワーの強化の困難要因について"介護福祉研究. 7巻. 47-49 (1999)
• [文献書誌] Sumii H, et al.: "The Fundermental Principle of the Model for the Long-Term Care Insurance in Japan"6巻. 117-117 (1999)
• [文献書誌] Miyake K,Sumii H, et al.: "The Objective QOL for the Aged with PGC morale scale in the institute"6^<th> Asia/Oceania Regional Congress of Gerontology. 6巻. 229-229 (1999)
• [文献書誌] 遠藤英俊、住居広士 他: "介護保険制度をめぐって"Medico. 31巻. 27-36 (2000)
• [文献書誌] 石田一紀、住居広士: "納得できない要介護認定"萌文社. 151 (1999)
• [文献書誌] 住居広士 編著: "わかりやすい介護技術"ミネルヴァ書房. 187 (1999)
• [文献書誌] 住居広士 編著: "介護福祉研究に学ぶ-介護保険のために-"大学教育出版. 137 (1999)
• [文献書誌] 住居広士 他編著: "アメリカ社会保障の光と陰"大学教育出版. 235 (2000)