• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 課題ページに戻る

1999 年度 実績報告書

血管内皮由来生理活性物質の黄体機能調節に及ぼす影響に関する分子細胞生物学的研究

研究課題

研究課題/領域番号 11671599
研究機関東京医科歯科大学

研究代表者

久保田 俊郎  東京医科歯科大学, 医学部, 助教授 (50126223)

研究分担者 田口 誠  東京医科歯科大学, 医学部, 助手 (50251525)
麻生 武志  東京医科歯科大学, 医学部, 教授 (60093176)
キーワードエンドセリン(ET) / 一酸化窒素(NO) / 黄体機能 / ヒト子宮内膜 / 顆粒膜細胞 / NO合成酵素 / 分子生物学的手法
研究概要

本年度は、黄体期ならびに着床期における黄体機能を理解するために、その重要な指標である子宮内膜の分化と成熟に及ぼすETやNOの影響を探求した。患者の同意のもとに採取した各月経周期のヒト子宮内膜組織を用いて、プレプロET-1とET_A・ET_B受容体のmRNAの発現をノーザンブロット法にて解析した。プレプロET-1mRNAの発現は、月経期と増殖期初期の子宮内膜で発現が強く分泌期には減弱した。またET受容体の検討では、ET_A受容体mRNAは増殖期や排卵期にその発現が強く、ET_B受容体mRNAは月経期に強く発現したが分泌期にはともに減弱した。次にヒト子宮内膜の間質細胞培養系で性ステロイド添加後のET-1およびプロラクチン(PRL)分泌量を検討した。ET-1は活発に分泌されその分泌量はestradiol(E_2)とprogesteroene(P)の添加により有意に低下し、対称的にPRL分泌量は、E_2・Pにより有意に上昇し、両者の分泌量は相関係数-0.732で有意な負の相関を示した。以上の結果より、分泌期にはET-1合成能やET受容体の発現が減少することが確認された。
さらに、分泌期周辺でのヒト子宮内膜におけるNO/NOS系の役割について検討した。方法としては、同様にヒト子宮内膜組織や内膜間質細胞培養系を用いて、上述した如く分子生物学的手法ならびに免疫組織学的手法によりヒトinducible(i)NOSおよびendothelial(e)NOSの存在を検討した。ヒト子宮内膜細胞におけるNOSmRNAの発現は、nested RT-PCR法により確認された。iNOSについては、ノーザンブロット解析ではそのmRNAの発現はみられず、高濃度のIL-1βとIFN-γの同時添加でのみiNOSmRNAが強く発現したことより、炎症などサイトカイン作用が活発な場合を除き、通常の状態ではiNOSの役割は少ないと考えられた。一方eNOSについては、分泌期の子宮内膜組織内に発達するラセン動脈や毛細血管の血管内皮に高頻度に発現することより、この時期のeNOSの有用性が推測された。

  • 研究成果

    (7件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (7件)

  • [文献書誌] Kubota T,Shimizu Y,Aso T: "Are there disadvantages to outpatient IOF? Experiences from currene praceice in Japan"Human Reproduction. 14(8). 1931-1933 (1999)

  • [文献書誌] Yoshiki N,Kubota T.et al: "Expression of inducible nitric oxide synthase in human cultured endometrial cells"Molecular Human Reproduction. 5(4). 353-357 (1999)

  • [文献書誌] 久保田俊郎: "黄体機能調節機構・血管内皮由来生理活性物質の役割"臨床婦人科産科. 53(6). 847-854 (1999)

  • [文献書誌] 吉木尚之、久保田俊郎、麻生武志: "黄体期培養ヒト子宮内膜細胞における誘発型一酸化合成酵素(iNOS)の発現"日本受精着床学会雑誌. 16. 119-120 (1999)

  • [文献書誌] 久保田俊郎、増田美香子: "NOと卵巣(2)卵巣のステロイド産生"Houmone Frontier in Gynecology. 6(1). 25-30 (1999)

  • [文献書誌] 吉木尚之、久保田俊郎、麻生武志: "培養ヒト脱落膜細胞における誘導型一酸化窒素合成酵素の誘導に関する研究"日本内分泌学会雑誌. 75(2). 406 (1999)

  • [文献書誌] 久保田俊郎: "(排卵障害)新女性医学体系13"中山書店. 338 (2000)

URL: 

公開日: 2001-10-23   更新日: 2016-04-21  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi