| 研究課題/領域番号 |
11672350
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| 研究機関 | 大阪府立看護大学 |
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研究代表者 |
上原 ます子 大阪府立看護大学, 看護学部, 教授 (10203473)
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| 研究分担者 |
吉田 孝子 大阪府立看護大学, 看護学部, 助手 (70305671)
中村 裕美子 川崎医療福祉大学, 医療福祉学部, 助教授 (10299266)
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| キーワード | 要介護高齢者 / 継続看護 / 退院計画 / 退院指導 / 看護サマリー / プログラム |
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| 研究概要 |
病院を退院する要介護高齢患者に、退院に向けて受け持ち看護婦が実施したケアと、患者・家族の療養場所移動に伴う影響を明らかにするための調査を実施した結果、情報把握、退院指導の時期、方法、内容、退院計画と計画への他職種や患者・家族の参加、連携の方法と連携先、退院後の支援開始時期、家族サポートなどに課題があることが示された。
そこで、このような様々な課題に対応するために、前記の基礎調査に基づき、療養場所移動時のケア継続を総合的にすすめる「高齢患者退院指導・継続看護プログラム」を開発し、大阪府・兵庫県の29病院で79名の退院患者に実際に活用した。使用したプログラムを回収して記載内容を分析し、受持ち看護婦と退院後担当看護職への調査を行い、実際の事例適用を通じた次のような結果が得られた。プログラム活用の効果としては、対象把握と退院指導の改善、退院計画への患者・家族の参加の増加、退院後関係者も参加した退院検討、看護サマリーの病院と地域間の相互送付、退院後支援開始の早期化などが明らかになった。しかし退院指導内容が在宅療養に対応していなかったり、退院検討では主治医の指示で突然決定するなどの退院決定プロセスの問題、対象の特性に応じた連携先の選択が不適切な場合、退院後の病状変化などへの対応の不十分さなどの課題も示された。また病院および病棟の継続看護システムおよび看護婦の理解と調整・連携能力の違いも顕著であった。
従って、本プログラムの効果的な実践のためには、継続看護システムと担当看護職への教育が重要な要素としてあげられ、タイプの異なる窓口統一型と病棟分散型システムをとっている病院で情報収集を行い、その特徴についても集約した。その内容は今後のプログラム改定に反映する計画である。
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