| 研究概要 |
在宅がん患者の看護・介護量を多面的に把握し,それらの測定方法を確立する目的で,愛知県,長野県ならびに東京都の訪問看護ステーションに登録され,調査期間中に当該訪問看護ステーションからの訪問看護サービスを受けていた在宅がん患者55人を選定し,調査を実施した。調査内容は,看護・介護に従事している訪問看護婦とホームヘルパーに,現在実際に提供している看護・介護量および看護・介護職自身が必要と判断した看護・介護量の調査と,患者本人(または家族)を対象とした,本人が受けている看護・介護量および本人(および家族)が望んでいる看護・介護量の評価である。前者は自己記入方式で行い,後者は看護専門職による訪問面接調査法によって実施した。調査項目は,患者の性,年齢,病期および家族,看護婦,ホームヘルパーが実際に患者に提供した看護・介護量で,各人毎各項目毎にその実施頻度と1回当たりの平均所要時間数を調査した。調査結果に基づき在宅がん患者の看護・介護量を算出し,分析していく中,さらに,疾患の違いからみた在宅がん患者の看護・介護サービスの特性を明らかにする目的で,調査対象者を在宅脳卒中患者55人にまで拡げ,同様の調査を実施した。在宅がん患者と在宅脳卒中患者の看護・介護サービスのデマンド,ニーズを比較・検討する中で,両者の違いを明らかにすべく取り組んだ。その成果は日本公衆衛生雑誌に掲載予定である。
なお,看護・介護デマンド,ニーズに基づく看護・介護マンパワーの必要量についても試算し,今後,さらに対象数,患者・地域特性等について拡大し,研究を進めていく必要性を示した。
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