スポーツ振興とまちづくりの有機的関係

2000 年度 実績報告書

• 研究課題/領域番号: 11680065
• 研究機関: 大阪体育大学
• 研究代表者: 原田 宗彦 大阪体育大学, 体育学部, 教授 (70189710)
• 研究分担者: 長積 仁 徳島大学, 総合科学部, 助教授 (80274190) ; 藤本 淳也 大阪体育大学, 体育学部, 講師 (40257895)
• キーワード: スポーツ振興 / まちづくり / スポーツ政策 / ネットワーキング / 場のマネジメント

研究概要

本研究は、スポーツ振興事業に取り組むユニークな地方自治体をケースに取り上げ、継続的かつ縦断的な調査をベースに、これまで明らかにされなかったスポーツ振興とまちづくりの有機的な関係を探るために、地域社会と地域住民を巻き込み、変革させる社会的機能のプロセスと構造について検討することを目的としている。具体的には、行政機関、民間企業、そしてNPO法人を含めた住民組織の三者のそれぞれの領域におけるスポーツ振興とまちづくりに対するアクション、また個々の領域同士のかかわりについて、組織レベルで生じる経営現象を質的・量的なデータを収集し分析を行った。本年度は、文部科学省がスポーツ振興基本計画を策定したため、基礎的データの収集のために、都道府県の教育委員会に対し、スポーツ振興計画を独自に作成しているのかということと、新しい政策への対応をどの様に図っていこうとするのかについて調べた。その結果、独自にスポーツ振興計画を策定している都道府県は24府県で、スポーツ振興基本計画への対応も未定という地域が多かった。またケーススタディとして、本年度は、市のマスタープランにおいて「アスリートタウン構想」を掲げる神戸市と延岡市の取り組みについて明らかにした。また行政・企業・住民の三位一体の取り組みを探るため、複数種目のスポーツチームを互いに連携させ、地域振興とスポーツ振興の一体化をめざそうとする広島県のTOPSと新潟市のアルビレックス新潟の取り組みについても探った。これらの事例から様々な特性を持った組織がスポーツ振興とまちづくりに対してエネルギーを注ぐためには、プロジェクトや構想において共通理解が得やすいビジョンやコンセプトが打ち出されていること、またその共有化が組織間の連携を促すということ、そしてネットワークを有効機能させるためには、情報と人の交流が重要であり、その交流を促すための積極的な働きかけや仕掛けが重要であることが明らかになった。