| 研究概要 |
本研究においては,関東甲信越地区の公立小中学校を対象として,心理的ストレス,および学校不適応に関する実態調査を実施した.そして,調査の結果を踏まえ,学校を基盤としたストレスマネジメントを実施した.その際,社会的スキル訓練(児童生徒個人の行動的変容)を中心とした介入を実施する小中学校,セルフ・エフィカシーの向上(児童生徒個人の認知的変容)を中心とした介入を実施する小中学校,および,ソーシャルサポートの充実(児童生徒を取り巻く環境の調整)を中心とした介入を実施する小中学狡をそれぞれ選定し,ストレスマネジメント実施の効果を比較した.効果測定においては,ストレス反応尺度を中心とする質問紙調査(自己評定),教師による他者評定,第3者による行動評定などを多角的に用いた.その結果,学校を基盤としたストレスマネジメントをクラス集団に実施する際には,小学校を対象とした場合,社会的スキル訓練のストレス反応軽減効果が顕著に示された.一方,中学校を対象とした場合には,社会的スキル訓練,セルフ・エフィカシーの向上,ソーシャルサポートの充実のいずれにおいてもストレス反応軽減効果が顕著に示された.特に認知的変容の技法については,学年が上がるにつれてその介入効果が大きくなることが明らかにされた.さらに,児童生徒個人を対象とした介入(ケース研究)において,小学生においては社会的スキル訓練,中学生においてはセルフ・エフィカシーの向上を中心として,ストレスマネジメントの顕著な介入効果が得られた.今後は,小中学校におけるストレスマネジメント技法の円滑な実施を考える上での諸問題,および,本研究において顕著な効果が得られなかった諸技法に関する諸問題などを具体的に解決しながら,本研究で用いたストレスマネジメントプログラムの修正を考えていく必要がある.
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