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読書に代表される大学生の教養消費行動を社会的・時代的要因に関連づけるための研究。主要な問題設定は、なぜ今、大学生が本を読まないかではなくて、なぜかつて、大学生が本を読めたかである。大学生が本を読むにいたるまでのプロセスが(大学教育や出版社の事業戦略を通じて)制度的に方向づけられている事実こそ、本を読む行為そのものにもまして重要な考察対象である、というのが研究を進めるにあたっての作業仮説であった。
1950〜60年代は"大学生の教養"を考えるうえで特別な時代であった。大学生は読書にことさらどん欲だった。1964年に朝日新聞社が実施した『第7回読書社会調査』によると、店頭での書籍の購入者の26%が短大・大学生。全購入者の78%が「29才以下」。出版という産業は1920年代以降、こうした高学歴若年層を中心的な顧客として成長を続けてきた。
この状況が1970年代の出版不況を契機に激変する。これ以降、出版は"学生商売"から脱皮し、都市サラリーマン階層をターゲットとした産業へと変貌する。大学生の教養ばなれは、他面では出版の大学生ばなれでもあるわけだ。同時に1970年代は、大学設置基準の改正により、一般教育にかかわる卒業要件の弾力化がはかられ、理工系を中心に教養課程の"縮小"が始まった時期でもある。
1950〜60年代における大学生の教養志向を強めた要因として、新制大学が、一般教育を専門教育と並ぶ柱に据えて発足したこと、多くの出版社が教養出版事業に意欲的に乗りだしたこと、戦後の知識人たちが"文化による国家再建"をキーワードに積極的に啓蒙活動を展開したことなどが検討された。
研究成果は、『IDE現代の高等教育』(民主教育協会発行)にその一部が掲載予定である。また目下、来年度の継続課題として『社会学評論』ヘの投稿を準備中である。
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