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不登校児童生徒の学校復帰のために、教育委員会が設置している適応指導教室の援助活動の方向性について、全国の適応指導教室に勤務している指導員を対象に調査を実施した。調査内容は、適応指導教室において現在行われている援助活動の実践度と達成度、適応指導教室のあり方について3つの考え方に対する賛同度と達成度、適応指導教室の指導者としての視点について2つの考え方に対する必要度、達成度、指導者としてのモラール、適応指導教室において有効あるいは効果的と感じられる活動についてであった。165個所の511名(最終有効回答者498名)の指導員から回答を得た。
適応指導教室における援助活動について実践度と達成度とを比較したところ、25項目すべての活動において達成度が実践度に比べて少ないことが明らかとなった。さらにこれらの25項目の活動について因子分析を行ったところ、6つの因子「心理臨床的アプローチ」「学習サポート」「こころの育成」「集団活動」「外部との連携」「組織内の連携」が抽出され、この中でも「組織内の連携」が実践度達成度の両方において高いことが示された。次に適応指導教室のあり方については、「子どもの自立を支援する場」に対してきわめて強い賛同が示されたが、「指導や援助を組織的、計画的に行う場」に対してはそれほどでもなかった。また、指導員のモラールはきわめて高いことが明らかとなった。最後に、効果的あるいは有効と感じられる活動として、記述の多かったものを5つ挙げると、「身体表現の確保」「指導員のあり方」「調理」「宿泊」「文化活動」の順であった。
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