| 研究課題/領域番号 |
11878101
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| 研究機関 | 九州大学 |
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研究代表者 |
竹田 和義 九州大学, 大学院・工学研究院, 教授 (10029548)
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| 研究分担者 |
日高 雅子 九州大学, 大学院・工学研究院, 助手 (00264094)
河江 達也 九州大学, 大学院・工学研究院, 助教授 (30253503)
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| キーワード | 冷凍技術 / 脱フロン / 電磁流体 / 磁性流体 / 断熱消磁 / 誘電性液体 |
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| 研究概要 |
本研究は地球規模の大気圏の破壊や急速に進展している地球温暖化に歯止めをかける目的ではじめた。先ずオゾン層の破壊の原因物質になっているフロン等の気化し易い冷凍作業物質を用いないで低温を実現するために、電磁流体循環方式による冷凍技術を採用した。原理的には連続断熱消磁(消電)冷却になるが、本研究では作業物質に磁性流体を用いてその冷却原理を確立しようとしたが、物質が持つ冷却能と粘性抵抗のせめぎ合いが微妙・かつ重要なポイントとなることが判明した。現在粘性率の小さい誘電流動体を探索している段階であるが、結論がでるには更に大規模な予算の申請が必要となるので、本萌芽研究の成果としては現時点でひとまず区切りとしたい。一方もう一つの地球温暖化の重要な要因である二酸化炭素の発生量のうち、民生部門について一つの具体的定量的見積を行った。厚生省はダイオキシン規制法の基で、家庭ゴミは1000度以上の高温で連続的に処理するガス化溶融炉を推奨している。ダイオキシンは焼却炉の運転開始・停止の時に多量に発生するので、連続焼却が重要視されている。一方厚生省は、地球温暖化対策に関する推進法を定め、京都議定書では1990年レベルの温暖化ガス発生量の6%を、業界、自治体、国民それぞれが削減するよう指導している。ここでは人口13万のK市が、一日260トンの一般家庭ゴミを処理するのにS社のガス化溶融炉を採用した場合について、住民一人が、今よりどれくらい多くの二酸化炭素を排出するか炭素換算して計算した。その結果(民生部門で)15-30%増加となり、1700度の高温にしてゴミを処理するガス化溶融炉手法は、これからの循環型社会、環境破壊の観点からも採用すべきでないことが明らかとなった。
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