大学図書館の学習・教育支援機能に関する日米比較研究

2001 年度 実績報告書

• 研究課題/領域番号: 12571044
• 研究機関: 東京大学
• 研究代表者: 三浦 逸雄 東京大学, 大学院・教育学研究科, 教授 (20143331)
• 研究分担者: 野末 俊比古 青山学院大学, 文学部, 専任講師 (70300704) ; 斎藤 泰則 玉川大学, 文学部, 助教授 (80248640) ; 宮部 頼子 白百合女子大学, 文学部, 助教授 (80229880)
• キーワード: 大学図書館改革 / 学習図書館 / 大学図書館サービス / 米国大学図書館 / 電子図書館サービス

研究概要

・平成13年2月に全国すべての4年制大学図書館に対して実施したアンケート調査の集計および分析の結果を平成13年度日本図書館情報学会秋季研究大会で発表した。さらにこのアンケート調査の結果は報告書としてまとめた。
・アンケート調査の結果を踏まえて、学習・教育支援活動で特徴的なサービスを提供している九州大学、明治大学、慶応大学といった規模の大きな図書館から国際基督教大学のようなリベラルアーツの大学図書館までを対象に訪問調査を試み、現在のサービス体制、問題点、将来構想など詳細な聞き取り調査を行った。その結果、各図書館における独自サービスの試み、アウトソーシング導入やコンソーシアム参加など図書館の経営方針・理念面での相違、図書館の予算プロセスの多様性、コンピュータセンターなど学内の情報関連部門との関係といった組織構造面での違いなど、アンケート調査では得られない情報を収集できた。
・今年度の海外調査では米国東海岸および中西部の大学図書館を調査した。中西部では学習・教育支援機能を中心にデザインされた新築のウェイン州立大学図書館、大規模な州立大学で情報技術の導入に積極的なコーネル大学図書館、東海岸では全米で最初の独立学習図書館を設置したハーバード大学図書館、デジタル・レファレンスの実験的な取り組みで注目を集めているMIT図書館などを訪問し、それぞれの取り組みについて聞き取り調査を行った。米国の場合は日本よりも大学の使命遂行に果たす図書館の役割についてより自覚的であり、それだけに情報技術の影響や財政悪化についての対応も積極的で、サービス面や経営管理面での改革が日本の大学図書館よりも数歩先を進んでいることが分かった。平成12年度の海外調査の結果と合わせて報告書をまとめる予定である。