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本年度は、主として島原市にあるグループホームにおいて、入居している痴性高齢者の日常生活行動と他者との社会的相互交渉に関する資料を収集した。さらに、暴言や徘徊などの問題行動を示す痴呆性高齢者に関する行動データを集中的に収集し、他者、特に介護職員のどのような関わりかけが、どのように対象者の問題行動に関与しているかを分析した。
観察の対象としたのはグループホームに入居している6名の中等度から重度痴呆の症状を持つ痴呆高齢者であり、すべて女性であった。行動観察にはデジタルビデオカメラを用い、起床時から夕食後、就寝前までの日常的場面を2時間毎のブロックに分けて終日録画した。本研究に関しては、ビデオ撮影に関する倫理的条件をクリアし、施設および入居者の家族から撮影に関する許諾を得、さらに承諾書を得て研究を行った。
グループホームにおける、入居痴呆性高齢者と施設職員との間の社会的交流は、きわめて頻繁に適切な形で行われていると考えられ、このような適切な関わりかけは、痴呆性高齢者の日常生活行動の安定に大きく関与していると考えられた。さらにはこのような社会的刺激豊富な環境が、入居痴呆性高齢者の精神的・社会的活動性を高め、痴呆症状の低減や緩解へと導く可能性を指摘できると考えた。
しかし、特定の痴呆性高齢者の問題行動の発現に関して、施設職員の関わりかけのあり方がその問題行動を助長したり抑制したりする作用があると考えられた。また、一人の痴呆性高齢者の徘徊行動を詳細に分析したところ、徘徊行動の発現には若干の日周期的変化が認められる一方で、日による変動が少なく、徘徊の回数や徘徊間間隔にも安定性があることが明らかとなった。このような詳細な情報を元にすれば、特定の対象者の問題行動の予期や防止などに利用できる可能性があると考えられた。
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